日本スキー場開発が過去最高売上に迫る、成長をけん引する3つの要因とは？

スキー場の再生請負人になれるか？

インバウンド来場者数の回復も顕著。2023年7月期のインバウンド来場者数は14万人、2025年7月期は30万人を見込んでいます。計画通りに進捗すると、2019年7月期の23万3,000人を上回る数字です。

■インバウンド来場者数実績及び計画

もともと、日本のスキー場の雪質は良いとされ、世界中のスキーファンに親しまれてきました。日本スキー場開発が運営するスキー場のリフト券は2,000円程度ですが、オーストラリアでは8,000円前後と高い傾向にあります。現在は円安が進んでいるため、旅費や滞在費も抑えられます。長期休暇中にスキーを楽しむのであれば、日本の方がコストパフォーマンスが良いと判断されるでしょう。

日本スキー場開発は海外営業部を設け、アジア圏を中心に顧客獲得を行っています。

グループ以外のスキー場への経営支援も見逃せない取り組み。2021年8月に宮城蔵王観光（宮城県刈田郡）が運営する「みやぎ蔵王えぼしリゾート」、同年10月には片品村振興公社（群馬県利根郡）の「オグナほたかスキー場」の集客支援を行っています。

キッズプログラムや共通割引リフト券を活用することにより、経営支援を行うスキー場の集客効果を高めます。

日本スキー場開発は、2023年7月期第2四半期において、コンサルティング事業の契約増で1,100万円の営業利益の押し上げ効果があったとしています。

老朽化して稼働が下がった施設の経営支援をする姿は、数々の旅館を再生させた星野リゾート（長野県北佐久郡）を彷彿とさせます。施設の価値を高めることに成功した星野リゾートは、その後、星野リゾート・リート投資法人＜3287＞を立ち上げて稼働率の高い施設を買収しました。

日本スキー場開発は、2006年に「サンアルピナ鹿島槍スキー場」を買収してスキー場の運営を本格的にスタートしています。その後、次々と運営会社を買収してグループ傘下に収めました。日本スキー場開発は、スキー場の再生請負人になるのかもしれません。

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