「スポーツ用品専門店2,887社の業績動向」調査

　8月5日、リオデジャネイロオリンピックが開幕する。4年に一度のスポーツの祭典に世界中の注目が集まり、オリンピックを一大商機とスポーツ関連企業の寄せる期待も大きい。

　東京商工リサーチは、リオオリンピックを前にスポーツ用品専門店を運営する全国2,887社を対象に、業績動向を調査した。これによると最新決算の売上高合計は1兆38億9,000万円（前期比2.3％増）で、2期連続で増加した。ランニング、フィットネス、アウトドアなどのブームを背景に大手が売上高を伸ばし、業界全体を牽引した。ただ、最新決算の利益合計は72億8,900万円（同37.4％減）と、価格競争の激化などで2期連続で減益だった。

　売上高トップはアルペン（名古屋市中区）の2,165億円で単体ベースでは断トツ。2位のゼビオ（郡山市）のグループ売上高は2,000億円を超え、業界の2強を形成している。一方、売上高が1億円未満の企業が7割、個人企業が3割を占めるなど、小・零細企業が大多数を占める業界構造も鮮明になり、大手チェーンの市場寡占化がより強まっていることが浮き彫りになった。

　※本調査はTSR企業データベース（309万社）から、主業種が「スポーツ用品小売業」のうち、業績が3期連続で比較可能な2,887社を抽出し、分析した。売上高、利益金は2015年度を最新決算としている。