公認会計士が博士号を取るということー佐藤信祐公認会計士に聞く

※この記事は公開から1年以上経っています。
alt
編集部撮影

佐藤信祐氏(公認会計士 税理士 佐藤信祐 事務所)略歴

出 来 事
1997 公認会計士第2次試験合格
1999 明治大学経営学部経営学科卒業 朝日監査法人(現有限責任あずさ監査法人)に入社
2001 公認会計士第3次試験合格 公認会計士登録。朝日監査法人を退職 公認会計士・税理士 勝島敏明事務所(現デロイトトーマツ税理士法人)に入所
2005 税理士法人トーマツ(現デロイトトーマツ税理士法人)を退職。税理士登録 公認会計士・税理士 佐藤信祐事務所を開業
2014 慶應義塾大学大学院商学研究科前期博士課程修了
2015 慶應義塾大学大学院法学研究科前期博士課程修了
2017 慶應義塾大学大学院法学研究科後期博士課程を修了し、博士号(法学)を取得

【主な著作】

  • 『実務詳解 組織再編・資本等取引の税務Q&A(共著、中央経済社)』
  • 『グループ法人税制・連結納税制度における組織再編成の税務詳解(共著、清文社)』
  • 『組織再編の会計と税務の相違点と別表四、五(一)の申告調整(共著、清文社)』
  • 債務超過会社における組織再編の会計・税務(共著、中央経済社)』
  • 『中小企業のための組織再編・資本等取引の会計と税務(共著、清文社)』
  • 『税務コストをへらす組織再編のストラクチャー選択(中央経済社)』
  • クロスボーダーM&Aの税務:ストラクチャー選択の有利・不利判定(共著、中央経済社)』
  • 『組織再編による事業承継対策(共著、清文社)』
  • 『組織再編における税制適格要件の実務Q&A(中央経済社)』
  • 『組織再編における繰越欠損金の税務詳解(中央経済社)』
  • 『不動産賃貸業のためのM&A税務マニュアル(共著、綜合ユニコム)』

その他M&A、グループ内再編、事業再生及び事業承継に関する書籍多数。

NEXT STORY

アクセスランキング

【総合】よく読まれている記事ベスト5