意外だが、総合力が問われる試験だった!

公認会計士になるための「勉強法」というのは、人それぞれである。本コラムでは、31歳で働きながら公認会計士を目指した筆者の独断と偏見による試験合格に役立つ勉強法を書いていきたい。

公認会計士試験の範囲とは?

試験合格というゴールを目指すためには、まずは敵(試験)を知らなければならない。今回は、意外と知られていない公認会計士試験の「試験」としての特徴・特色についてみていきたい。

下図は、公認会計士の試験範囲について、各種資格試験(司法試験、税理士試験、日商簿記1級)と共通する部分を簡略化して描いたものである。

図 各種資格試験との相関図

各種資格試験との相関図
筆者作成

※なお実際の出題範囲および難易度について厳密には異なる

他の試験との比較で範囲の特徴をつかむ

公認会計士試験で司法試験と関連性が高いのが、会社法と商法と金融商品取引法が出題範囲となっている「企業法」と選択科目の「民法」である。税理士試験との関連科目では、会計学の「財務諸表論」と「租税法」が該当する。なお公認会計士試験の租税法には、法人税法、所得税法、消費税法が含まれる。日商簿記1級とは、公認会計士試験の財務諸表論と管理会計論である「会計学」と重なる部分が多い。