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「テレワークと生産性」について考える

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※画像はイメージです

一方で家からほとんど出ることなく、ひたすら画面に向かって仕事をすることで孤独感を感じる方も多いかと思います。また家庭環境によっては在宅で集中して業務を実施できない方もいらっしゃるかと思います。クライアントの人事部の方からはこのような状況になり1年を過ぎたぐらいからメンタルに不調をきたしている従業員が増加しているという話もお聞きしました。

そうなると、一番望ましい状況というのは、在宅勤務を含むリモートワークと職場への出勤が「好きなように」選べる働き方ということになります。

コロナが始まる前にも「働き方改革」ということで柔軟な働き方を認めていこうとする動きはありましたが、これは働く「時間」に焦点を当てたものが多かったかと思います。コロナで今度は働く「場所」についてはオフィスだけではないということがわかりました。時間も場所も柔軟に対応できるような働き方を模索していかなければいけないということになります。このような働き方をハイブリッドワークと称してハーバードビジネスレビューなどでも特集が組まれています。(ハーバードビジネスレビュー8月号)

4.「どこでもいつでも」を実現するために

「時間」に焦点を当てた働き方改革も、その目的は「生産性を上げる」ものでした。これに「場所」という軸が加わったとしても「生産性」が上がらないようでは企業としては意味がありません。「どこでもいつでも仕事ができる状態」というのが最も生産性が高い組織でないと、「単に好き勝手に仕事をするだけ」の組織となってしまいます。

柔軟性が高い働き方をしつつ同時に結果も出すためには、インフラ整備はもちろんのこと、風土改革や従業員自身の個人の自律などを促していかなければいけないということになります。また、このような環境の中で職場(オフィス)を持つ意味を再考し、それに応じた環境整備が必要になってくるでしょう。

快適な在宅勤務を経験した今、コロナが終わったら元の姿に戻ってしまっただけの組織には、変化に柔軟に対応できる人ほど魅力を感じなくなってしまい、会社を去ってしまうでしょう。この状況は今後急激な環境変化に対応しなければならない企業にとっては望ましい状況ではありません。

先日NHKの「最後の授業」という番組で、立命館アジア太平洋大学学長の出口治朗氏が「ダーウィンの進化論でも強い種が残るのではなく、変化に賢く柔らかく対応した種が残ると言われている。組織も一緒ですべての組織が生き残る必要はなく、しなやかに変化・アジャイルに対応できる組織だけ残っていけばよい」という趣旨のことをおっしゃっていました。

コロナの出口が見えかかっている今、自分自身、そして自分の組織はしなやかに対応できていたかどうか振り返ってみてはいかがでしょうか。ちなみに私はオンラインセミナーには慣れてきたものの、それ以外の働き方はそれほど変化できておらずこれでいいのかと自問自答中です。

文:辻さちえ(公認会計士・公認不正検査士)
株式会社ビズサプリ メルマガバックナンバー(vol.140 2021.9.15)より転載

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