総合重工業メーカーのIHI<7013>は、多彩なM&Aを通じて事業ポートフォリオの見直しを進めてきた。その一連の動きには、成長分野の強化とともに、競争力の低下や市場の成熟が懸念される事業の売却を通じた「選択と集中」の明確な意思が読み取れる。
近年、IHIが加速させているのが、グループ傘下事業の譲渡による経営資源の最適化だ。その最新の事例が、2025年12月に予定されている新潟トランシスの譲渡...
不動産大手の住友不動産は、2026年3月期から2028年3月期までの3カ年の中期経営計画の中で、新たな好球必打投資やM&Aなどに2600億円を投じる計画を打ち出した。
横河電機が1兆円企業に向けてM&Aにアクセルを踏み込んでいる。社会に貢献し影響力を高めていくためには存在感のある企業であることが必要との考えに基づき、M&Aを積極化させているのだ。
東京海上ホールディングス(HD)は米国を中心に数多くの大型M&Aを手がけ、今やグループ収益の半分を海外で稼ぐ。その同社が今度は国内を舞台に、しかも保険以外の分野で初めて本格的なM&Aに踏み切った。
宝石や貴金属、時計・カメラ、バッグ、衣料・着物などの中古ブランド品の売買を手がけるコメ兵ホールディングスが、国内外のリユース市場の拡大をにらみ、積極的にM&Aを展開している。