夏映画への助走期間が始まる6月は、バラエティーに富んだ作品が控えています。今月も公開日順におすすめ5作品を紹介します。
2022年4月より東京証券取引所の市場が再編されました。再編の背景は、旧区分だと市場の特徴が分かりにくいこと、及び東証一部上場企業の数が膨らみすぎてしまったことです。今回はその狙いと移行状況、上場審査への影響について述べたいと思います。
野村リサーチ・アンド・アドバイザリーの茂木豊社長と、Japan Search Fund Acceleratorの嶋津紀子社長に、日本でのサーチファンドの将来性などについて聞いてみた。
東証スタンダード上場のジャストプランニング株でインサイダー取引をしたとして、金融庁は5月26日、都内の男性会社役員に課徴金1922万円の納付を命じた。
インフロニア・ホールディングスによる東洋建設株式の公開買付け（TOB）期間中における任天堂創業家の資産運用会社であるヤマウチ・ナンバーテン・ファミリー・オフィス（YFO）による「市場内買付け」が話題となっている。
低価格ファッション衣料を手がける、しまむらは、ゴルフウエアの販売に乗り出す。同社は他社と連携したオリジナル企画商品の開発などによって、業績を伸ばしており、今回もこの一環としてUUUM GOLFとコラボした商品などを投入する。
ファイナンシャル・アドバイザーの略で、M＆Aの助言業務を手がける。買い手、売り手のいずれかの側に立ち、依頼人の意向に沿って交渉、対象会社の企業価値算定、契約などを進める。上場企業がかかわるM＆A案件ではFAを指名することが一般的。FA業者としては証券会社、メガバンク、外資系投資銀行などが主なプレーヤー。
米国の、いや世界の小売業の頂点に立つウォルマートと、その座を脅かす急成長を続けるアマゾンの「竜虎の戦い」を解説する1冊。追われているのは実店舗のウォルマート、急追するのはネット通販をはじめとする電子商取引（EC）のアマゾン。勝負の行方は？
2021年（1-12月）に新しく設立された法人は14万4,622社と2017年を抜いて過去最多の件数を記録した。また2021年の新設法人の商号で、最多は前年（2020年）に引き続き、「LINK」の54社だった。
2022年5月23日から2022年5月27日までのM＆Aニュースをまとめました。
元常務による「生娘をシャブ漬け戦略」発言で物議を醸した吉野家ホールディングス。新3ヶ年グループ中期経営計画（2023年2月期～2025年2月期）が4月に始動したが、出鼻をくじかれる格好となった。舌禍事件の反省に立ち、外食産業の雄として、どんな未来が待ち受けているのか…
「ぶっちゃけ、0円でずっと使われても困る」楽天グループの決算会見で、三木谷会長が楽天モバイルが提供している「通信料金0円プラン」廃止について本音を漏らした。0円プランの利用者が有料プランに移行すると期待していたとしたら、あまりにも甘かった。
中途半端な生き方をしてきた主人公・淳の寄る辺なさ。映画『冬薔薇（ふゆそうび）』は阪本順治監督が俳優・伊藤健太郎のために書き下ろしたオリジナル新作だ。主人公に家業を継がなかった阪本監督自身を反映したという。
SPC はSpecial Purpose Companyの略で、エスピーシーと読みます。特別目的会社のことで、資産の流動化や証券化などの限定された目的だけのために設立される会社を指します。
Take Over Bidの略で、読み方はティーオービー。株式公開買い付けのことをいう。TOBは上場企業の買収手法の一つで、あらかじめ株式の買付価格、買付株数、買付期間などの条件を提示し、市場（取引所）外で不特定多数の株主から株式を買い集める。
フードデリバリーサービス「出前館」を運営する出前館は、デリバリー専用業態のゴーストレストラン事業「DeKitchens」（ディーキッチンズ）の本格展開に乗り出した。
ブシロードがスポーツクラブを東京都内に初出店した。ブシロードといえば、傘下に男子プロレス「新日本プロレス」、女子プロレス「スターダム」を持つことで知られるが、スポーツクラブ運営にどんな相乗効果をもたらすのか。
DCFはDiscounted Cash Flowの略で、ディーシーエフと読みます。企業価値評価法の一つで、将来、企業が生み出す価値を割り引いて、現在の価値に換算することで企業価値を算出する方法です。
コロナ禍で飲食や観光が大きな打撃を受けたのは周知の通りだが、大手企業で最も荒波を被ったのはアパレル業、中でもビジネススーツ業界だろう。紳士服チェーン国内2位のAOKIホールディングスはどうやって生き残ろうとしているのか？M＆A戦略から探る。
スポーツクラブ大手の2022年3月期業績は2ケタの増収が相次いだ。本業のもうけを示す営業損益はコナミスポーツが3年ぶり、ルネサンスが2年ぶりに黒字復帰。ただ、足元ではエネルギー価格の高騰で運営コストが上昇しており、手放しで喜べる状況ではない。
日本政策金融公庫（日本公庫）が取り組んでいる「事業承継マッチング支援」事業の2021年度の申込件数が前年度の比8.45倍の3178件に急増した。特に会社を売りたい経営者は前年度の15.8倍に達した。
2022年3月30日、米国証券取引委員会はSPACのIPO及びDe-SPAC取引における開示と投資家保護の強化のための新ルールを提案しました。
ロシアのウクライナ侵攻から3カ月が経過し「挙国一致」でロシアと戦っているウクライナだが、和平を巡るゼレンスキー大統領と軍の「温度差」が浮き彫りになってきた。世界経済に及ぼす影響も大きく、ウクライナがどこで和平に舵を切るのか世界も注目している
上場企業の社名変更でこのところ、「グループ」を冠するケースが広がっている。持ち株会社を意味する「ホールディングス」をわざわざ社名から外し、「グループ」に改める動きが目立つほか、新しく持ち株会社に移行する際も「ホールディングス」を使わずに「グループ」を選ぶことが多くなっている。
米国の大手バイオ医薬品メーカー・ギリアド・サイエンシズの製造する新型コロナウイルス感染症治療薬「レムデシビル」が、生後 28 日以上、体重3キログラム以上の小児患者（12歳未満）の治療薬として承認された。
