「金融時事用語集（2022年版）」｜編集部おすすめの１冊

数あるビジネス書や経済小説の中から、M＆A Online編集部がおすすめの1冊をピックアップ。M＆Aに関するものはもちろん、日々の仕事術や経済ニュースを読み解く知識として役立つ本を紹介する。

「金融時事用語集（2022年版）」金融ジャーナル社編・刊

今回はどんな用語が新たに採用されたのだろうか？  ささやかだが、そんなちょっとした楽しみが本書のような辞典の類にはある。「金融時事用語集」は創刊から毎年版を重ねてきた。最新の「2022年版」は第33版となる。

銀行や証券、保険などを中心に約200の用語を厳選して収容。毎回、その4分の1程度がスクラップ・アンド・ビルドされ、2022年版では50用語を新規に取り上げた。ニュース性や時事性に重きを置き、タイムリーな金融用語を知るにはもってこいの一冊だ。

ジャンル別に「DX・ファインテック」「業務、商品・サービス」「経営、市場」「脱炭素・サステナビリティ」「高齢化」「働き方」「金融行政・政策」「基礎用語」で構成。冒頭部分は「トピックス10」と題し、「コロナ禍と企業支援」「金融庁・日銀、検査考査一体化」「デジタル給与払い解禁」といったテーマで詳しく解説している。

では気になる2022年版で新規掲載された用語（項目を含む）をみてみよう。

エンベデッドファイナンス（組込型金融）、レグテック。、ITパスポート、ゼロゼロ融資、伴走支援型特別融資、単独型持ち株会社、LIBOR（ロンドン銀行間取引金利）廃止の影響、GX（グリーントランスフォーメーション）、気候変動対応オペ…。

聞きなれない用語もあるに違いない。例えば、レグテック。規制（Regulation）と技術（Technology）を組み合わせ造語で、AI（人工知能）などの最新ITを活用して、金融業務の効率化やコンプライアンス（法令順守）の向上につなげるというもので、フィンテックと並んで世界的に注目されているという。

発行元の金融ジャーナル社は、金融専門紙「ニッキン」で知られる日本金融通信社（東京都）のグループ企業。（2021年12月発売）

文：M＆A Online編集部