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「金融時事用語集(2022年版)」|編集部おすすめの1冊

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数あるビジネス書や経済小説の中から、M&A Online編集部がおすすめの1冊をピックアップ。M&Aに関するものはもちろん、日々の仕事術や経済ニュースを読み解く知識として役立つ本を紹介する。

「金融時事用語集(2022年版)」金融ジャーナル社編・刊

今回はどんな用語が新たに採用されたのだろうか?  ささやかだが、そんなちょっとした楽しみが本書のような辞典の類にはある。「金融時事用語集」は創刊から毎年版を重ねてきた。最新の「2022年版」は第33版となる。

金融時事用語集

銀行や証券、保険などを中心に約200の用語を厳選して収容。毎回、その4分の1程度がスクラップ・アンド・ビルドされ、2022年版では50用語を新規に取り上げた。ニュース性や時事性に重きを置き、タイムリーな金融用語を知るにはもってこいの一冊だ。

ジャンル別に「DX・ファインテック」「業務、商品・サービス」「経営、市場」「脱炭素・サステナビリティ」「高齢化」「働き方」「金融行政・政策」「基礎用語」で構成。冒頭部分は「トピックス10」と題し、「コロナ禍と企業支援」「金融庁・日銀、検査考査一体化」「デジタル給与払い解禁」といったテーマで詳しく解説している。

では気になる2022年版で新規掲載された用語(項目を含む)をみてみよう。

エンベデッドファイナンス(組込型金融)、レグテック。、ITパスポート、ゼロゼロ融資、伴走支援型特別融資、単独型持ち株会社、LIBOR(ロンドン銀行間取引金利)廃止の影響、GX(グリーントランスフォーメーション)、気候変動対応オペ…。

聞きなれない用語もあるに違いない。例えば、レグテック。規制(Regulation)と技術(Technology)を組み合わせ造語で、AI(人工知能)などの最新ITを活用して、金融業務の効率化やコンプライアンス(法令順守)の向上につなげるというもので、フィンテックと並んで世界的に注目されているという。

発行元の金融ジャーナル社は、金融専門紙「ニッキン」で知られる日本金融通信社(東京都)のグループ企業。(2021年12月発売)

文:M&A Online編集部

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