日本を代表する大企業の一つ日立製作所の「社内改革」を手がけた張本人が詳らかにする「内幕本」である。同社はリーマン・ショックのあおりを受け、2008年度に7873億円という製造業では当時最大となる当期赤字を計上し、深刻な経営危機に見舞われた。
本書は実際に撤退に関わった担当者らが、手続きのやり方や、交渉の流れなどの具体的な内容をまとめたもので、11の事例と、撤退の検討の進め方や企業売却といった撤退の実務にかかわる78のQ＆Aから成る。
上場企業はいつ何時、アクティビストや対立株主の標的になるかもしれない。近年、株主提案が増加し、事業会社による敵対的買収も珍しくない。そうした場合に主戦場となるのが株主総会。本書は「有事」における株主総会の実務的対応について多角的に解説した。
「クロスボーダーM＆A」×「英文契約」をテーマに、海外事業の買収に向けた英文契約書の起案を任された実務担当者に向けて書かれた本。
暴君とも言えるワンマン経営者の娘として、父の横暴と戦い相続と事業承継を果たした記録である。父との衝突で相続は一筋縄では行かない。しかも事業を引き継いだ弟の急死、著者の後継者として迎えた甥の突然の退職など事業承継も大揺れに揺れた。その結末は。
M＆Aアドバイザーに求められる力を新入社員向けにまとめたのが本書。これら力を身に付ければM＆Aアドバイザーはもちろん「どこに行っても通用する人材になれる」と2人の著者は強調する。 https://www.amazon.co.jp/dp/429540814X/?tag=maonline9696-22
「M＆A経営論 ビジネスモデル革新の成功法則」は、V字回復を果たした学研ホールディングス代表取締役社長の宮原博昭氏による「日本型M＆Aのすすめ」を説いた本である。
「親戚縁者を巻き込んだ骨肉の争い」と言えば、真っ先に遺産相続が思い浮かぶ。しかし、もっと厄介なのが、ファミリー企業の親族内事業承継だ。親族内事業承継がこじれると企業の存続が危うくなり、従業員や取引先にも多大の迷惑をかけることになりかねない。
後継者不在による廃業などが起こらないように、経営のバトンを引き継ぐのに役立ててもらおうとの思いから、小規模企業知的資産経営実践研究会（東京都中小企業診断士協会三多摩支部内の組織）のメンバーが書き上げたのが本書だ。
M＆A Online編集部が「おすすめの1冊」として取り上げるのは「大御所の後継者問題」（加来耕三著）。戦国時代の家督の相続は現代の企業経営なら事業承継にあたる。戦国武将におけるさまざまな家督相続を取り上げ、その功罪に迫る。
「グローバル（企業の）グループ経営」に携わる層をターゲットにした一冊。クロスボーダーM＆Aに注目し、M＆AやPMIの勘所を整理しまとめた。
中小企業の廃業が相次ぐ中、第三者承継すなわちM＆Aの有用性がクローズアップされている。現実には中小企業M＆Aの実績は少ない。M＆Aで重要な役割を果たすM＆A仲介業者をはじめとする「支援者」が、中小企業M＆Aでは圧倒的に不足しているからだ。
14年間で17社を友好的に統合し、その2年後には2倍以上の規模を持つ同業者と経営統合した経験を、幅広い産業分野に適用できるように、多くのノウハウを盛り込んで書き上げたのが本書だ。
今回紹介する1冊は「合併・分離事典 オールジャンルの趨勢がチャートでわかる」。企業、組織・団体から、エンタメ、文化、スポーツ、歴史、宗教、学術まで扱ったテーマは116項目。見開き2ページで、物事の成り立ちからその後の変遷についてチャート図を添えて簡潔に解説。
「いきなり事業承継成功読本」は、事業承継を成功させるために経営者が何をすればよいのか、準備不足で失敗しないためにはどうしたらよいかを解説した本である。
コロナ禍が吹き荒れた2021年1月、1人の「黒幕」が世を去った。手形割引業大手アイチの創業者森下安道の伝記である。森下は洋服行商一家の7人兄妹の末っ子として生まれ、消費者金融業を開業した兄を頼りに上京し、街金の世界に入る。その数奇な運命は？
M＆A Online編著によるデータブック「M＆A年鑑2022」（ダイヤモンド社刊）が1月31日発売される。2022年の上場企業による949件の全M＆A（適時開示ベース）を網羅し、様々な角度から解説。ムック形式で201ページ。1760円（税込み）。
2011年の「事業承継とバイアウト」、2016年の「続・事業承継とバイアウト 製造業編」「続・事業承継とバイアウト 小売・サービス業編」に次ぐもので、今回は中小企業の後継者問題の解消につながるロールアップに焦点を当てた。
今回紹介するのは「「ストーリーで理解する カーブアウトM&Aの法務」（柴田堅太郎、中田裕人著、中央経済社）。カーブアウトM＆Aは事業の切り出しを伴うM＆Aを指すが、ディールブレイクに終わることもしばしばで、M＆Aの「最困難」類型だという。
内容はズバリ「M＆A仲介業者対応マニュアル」。中小企業のM＆Aは、M＆A仲介業者が介在するケースがほとんど。その上で自分の会社を売却しようとするオーナー経営者が仲介業者にまんまと騙されないようにするために、彼らの「手の内」を紹介する一冊だ。
2022年に出版されたM＆A関連や事業承継をテーマにした書籍をまとめました。
昔からよく知っている相手と行う小さな企業同士のM＆Aの実例を7件紹介するとともに、M＆Aの売買金額の決め方や、スケジュールの決め方、M＆A成立後の経営の統合作業（PMI）などについて、具体的な事例を示しアドバイスしている。
数あるビジネス書や経済小説の中から、M＆A Online編集部がおすすめの1冊をピックアップ。今回取り上げたのは「アライアンス思考 CVSによるスタートアップとの提携」（冨田賢著、日本ビジネス出版）。
「ただ廃業することは、無責任。最後まで、責任を持って廃業しませんか」。著者は中小企業の経営者に、こう呼びかける。その責任ある廃業とはM＆Aだという。
本書は組織再編税制についての税理士向け専門書で、すんなり頭に入ってくる内容ではない。一般人にとっては読み進めるのは極めて困難だろう。にもかかわらず、著者の「プロ向けに分かりやすく解説しよう」という気迫が伝わってくる677ページに及ぶ大著だ。
