トップ > ライター一覧 > 糸永正行
糸永正行

糸永正行 (いとなが・まさゆき) | M&A Online 編集委員

M&A Online 編集委員

日刊工業新聞社入社後、松山支局記者、中・四国支社編集部記者、本社第一産業部記者、経済部編集委員(財界・首相官邸担当)、第一産業部次長、横浜総局長、企画調査部長、日刊工業広告社社長、編集局次長 産業研究所長、日刊工業開発センター社長を歴任。2017年ストライク(現 ストライクグループ)へ出向し、M&A Online 編集委員に。2022年ストライクに転籍、現在に至る。早稲田大学社会科学部卒。東京大学情報学環教育部、同大学院学際情報学府修士課程修了。

最新の記事

【M&A成長戦略を聞く⑥】Withmalホールディングスが動物病院を束ねる理由

【M&A成長戦略を聞く⑥】Withmalホールディングスが動物病院を束ねる理由

全国各地で動物病院のM&Aが活発化している。なぜ業界再編が進んでいるのか?規模拡大を狙うロールアップは本当に最善手なのか?そうした環境下で、Withmalホールディングスは何を武器に成長しようとしているのか?同社の山崎智輝社長に聞いた。

記事を読む
【M&Aリブート】トライアルHD-リサイクル店、ITから流通大手への道

【M&Aリブート】トライアルHD-リサイクル店、ITから流通大手への道

トライアルホールディングスは創業以来、事業の軸を何度も大胆に転換してきた企業だ。福岡市で古物商・リサイクルショップとしてスタート。IT企業、家電量販店、ディスカウントストア、スーパーセンターへと進化した。その変貌を支えたのが、M&Aである。

記事を読む
商用化にアクセルを踏む自動運転車が、タクシー業界のM&Aを変える

商用化にアクセルを踏む自動運転車が、タクシー業界のM&Aを変える

タクシー業界で、「ロボタクシー」を見据えた「陣取り合戦」が始まった。米国や中国では自動運転サービスの商用化が進み、日本でも実証実験が本格化している。ロボタクシーの普及は、ロールアップが中心だったタクシー業界のM&Aを一変させる可能性がある。

記事を読む
【いよぎんHD】「愛媛統一」では終わらない?地銀再編の未来予想図は

【いよぎんHD】「愛媛統一」では終わらない?地銀再編の未来予想図は

愛媛最大の地方銀行グループ、いよぎんホールディングスが、第二地銀の愛媛銀行との経営統合で基本合意した。2027年4月をめどに地域金融力の強化を目指す。両行はブランドを維持したまま、経営資源を共有する。今回の再編はゴールなのか、それとも…

記事を読む
「大企業は世界のスタートアップをもっと買収すべき」ペガサス・テック・ベンチャーズCEOが語るM&Aの新潮流

「大企業は世界のスタートアップをもっと買収すべき」ペガサス・テック・ベンチャーズCEOが語るM&Aの新潮流

米ベンチャーキャピタルのペガサス・テック・ベンチャーズは大企業ごとに専用ファンドを設立し、世界のスタートアップへの投資や事業提携を支援する「べンチャーキャピタル・アズ・ア・サービスという独自のビジネスモデルを展開している。その狙いと実績は?

記事を読む
国の「成長投資ガイダンス」が示した企業経営の新たな視座と未来

国の「成長投資ガイダンス」が示した企業経営の新たな視座と未来

経済産業省が公表した「成長投資ガイダンス」は過去10年余りにわたる日本のコーポレートガバナンス改革を総括した上で、「企業は何を目指して経営すべきか」という評価軸そのものを見直そうとするメッセージが込められている。国の示す「新しい羅針盤」は?

記事を読む
「コーポレートガバナンス・コード」約5年ぶり改訂、企業への影響は?

「コーポレートガバナンス・コード」約5年ぶり改訂、企業への影響は?

金融庁と東京証券取引所が「コーポレートガバナンス・コード」を約5年ぶりに改訂した。形式的な遵守よりも、現実の企業価値向上に資する実質的なガバナンスの実施を求める姿勢を明確に打ち出している。今回の改訂は企業のM&Aにどのような影響を及ぼすのだろうか。

記事を読む
「スタートアップW杯2026」東京予選、農産品購入アプリのカウシェが優勝

「スタートアップW杯2026」東京予選、農産品購入アプリのカウシェが優勝

世界一のスタートアップ企業を選ぶ「スタートアップワールドカップ2026」の東京予選が開かれた。選考を通過した国内スタートアップ10社がピッチを実施。カウシェが優勝を勝ち取り、米サンフランシスコで開催する世界決勝大会に日本代表として出場する。

記事を読む
日本企業が技術で勝ちながら市場で負ける理由とはー経済同友会山口代表幹事に聞く

日本企業が技術で勝ちながら市場で負ける理由とはー経済同友会山口代表幹事に聞く

世界初の技術を生み出しながら市場では海外企業に敗れる―。日本はスマートフォン、有機ELテレビ、EVなどでこうした失敗を繰り返してきた。その背景には何があるのか。日本記者クラブの記者会見で山口明夫経済同友会代表幹事(日本IBM社長)に聞いた。

記事を読む
もしキオクシアを売っていなければ、東芝は「超優良企業」になっていた?

もしキオクシアを売っていなければ、東芝は「超優良企業」になっていた?

米投資ファンドのベインキャピタルが、キオクシアホールディングスの全保有株式を売却した。前身の東芝メモリを買収してから約8年、ベインが今回の投資で約2兆3000億円を超える利益を得る見込みだ。もし東芝の完全子会社のままだったらどうだったのか。

記事を読む

アクセスランキング

【総合】よく読まれている記事ベスト5

ストライクのM&Aプラットフォーム 「SMART」
ストライクのM&Aプラットフォーム 「SMART」