トップ > ライター一覧 > 糸永正行
糸永正行

糸永正行 (いとなが・まさゆき) | M&A Online 編集委員

M&A Online 編集委員

日刊工業新聞社入社後、松山支局記者、中・四国支社編集部記者、本社第一産業部記者、経済部編集委員(財界・首相官邸担当)、第一産業部次長、横浜総局長、企画調査部長、日刊工業広告社社長、編集局次長 産業研究所長、日刊工業開発センター社長を歴任。2017年ストライク(現 ストライクグループ)へ出向し、M&A Online 編集委員に。2022年ストライクに転籍、現在に至る。早稲田大学社会科学部卒。東京大学情報学環教育部、同大学院学際情報学府修士課程修了。

最新の記事

シーラー駐日オーストラリア大使、「日本と豪州のM&A活発化は大きな喜び」

シーラー駐日オーストラリア大使、「日本と豪州のM&A活発化は大きな喜び」

日本とオーストラリアとの間で、M&Aが広がっている。アンドリュー・ジェイムズ・シーラー駐日オーストラリア大使は、「今後、日豪双方でM&Aの機会がさらに広がる」との強い期待を示した。日本記者クラブの会見で、M&A Onlineの質問に答えた。

記事を読む
【トーカイ】介護用品レンタルを軸に、M&Aのモードチェンジで成長目指す

【トーカイ】介護用品レンタルを軸に、M&Aのモードチェンジで成長目指す

トーカイはM&Aを通じ介護用品レンタルなどのシルバー事業を全国展開してきた。2010年代には福祉用具貸与・販売事業の小規模な買収・事業取得を積み重ね、近年はリハビリデイサービスやドラッグストアなど周辺領域にも対象を広げている。今後の展開は?

記事を読む
サンエーが倒産!進む地場スーパーの淘汰、M&Aによる再編加速か?

サンエーが倒産!進む地場スーパーの淘汰、M&Aによる再編加速か?

地域に根を張ってきた地場スーパーの経営環境が厳しさを増している。9月1日には山形県の地域スーパーが事業を停止した。地域密着で生き残ってきた地場スーパーも、大手との競合激化や物価高などの逆風を受けて、経営が厳しくなっており、再編の機運が高まっている。

記事を読む
【M&A成長戦略を聞く⑧】リユース業界の常識を変えた!BuySellの「隠れ資産」発掘とデータドリブン

【M&A成長戦略を聞く⑧】リユース業界の常識を変えた!BuySellの「隠れ資産」発掘とデータドリブン

リユース業界で異彩を放つ企業がある。BuySell Technologiesだ。同社は店舗への持ち込みを待つのではなく、顧客の自宅を訪問する「出張訪問買取」を主力に成長してきた。同社の岩田匡平会長にM&Aの狙いやグローバル戦略について聞く。

記事を読む
 日産・三菱自動車の資本提携から10年、その成果と現在地、これからの両社の関係は?

日産・三菱自動車の資本提携から10年、その成果と現在地、これからの両社の関係は?

日産自動車が三菱自動車に出資して、まもなく10年を迎える。日産は三菱自をルノーとのアライアンスに加えることで、調達や生産、開発などでシナジーを狙った。2026年10月には日産による三菱自株の売却制限が解かれるが、両社の関係はどうなるのか。

記事を読む
大阪の大手チェーンも倒産!出版不況を受けて進む書店のM&A

大阪の大手チェーンも倒産!出版不況を受けて進む書店のM&A

大阪の老舗書店が特別清算することになった。大阪府豊中市などで「田村書店」を展開していたTSHだ。1948年創業で北摂地域を代表する書店チェーンだったが、不採算店の撤退と主要店を譲渡した末に清算に追い込まれた。M&Aは書店の危機を救えるか。

記事を読む
【街のすぐそばにある気軽な避暑スポット3選③】開通しなかった陰陽連絡鉄道に涼を求める「とことこトレイン」

【街のすぐそばにある気軽な避暑スポット3選③】開通しなかった陰陽連絡鉄道に涼を求める「とことこトレイン」

手軽に涼を感じられる場所へ出かけたい鉄道マニアにおすすめなのが、山口県岩国市の「とことこトレイン」だ。かつて鉄道になるはずだった路盤を利用した観光遊覧車。清流と山間の自然に囲まれ、長いトンネルにも入るため、夏の避暑を兼ねた小旅行にピッタリ。

記事を読む
【日本特殊陶業】1000億円超の大型買収2件は成長に寄与できるか?

【日本特殊陶業】1000億円超の大型買収2件は成長に寄与できるか?

自動車用スパークプラグで世界大手の日本特殊陶業(Niterra)は、M&Aを通じて半導体、医療、高機能材料などへ事業領域を広げてきた。さらに近年は取得価額が1000億円を超える大型案件に乗り出している。現時点での業績への貢献と今後の展開は?

記事を読む
国の最新自動運転ロードマップ、ロボタクシーにどのような影響を与えるか?

国の最新自動運転ロードマップ、ロボタクシーにどのような影響を与えるか?

政府が7月に公表した「モビリティ・ロードマップ2026」は自動運転政策の転換点となった。これまで主流だった実証実験中心の政策から、事業化を明確に打ち出し、ロボタクシーや自動運転バス、自動運転トラックの社会実装を加速させる方向性を鮮明にした。

記事を読む
JR東日本、M&Aで経営改善をどう進める? 喜㔟社長に聞く

JR東日本、M&Aで経営改善をどう進める? 喜㔟社長に聞く

JR東日本は2031年度までにM&Aによって営業収益5000億円、営業利益500億円を創出する目標を掲げる。一方で、ROE10%超の達成に向けては資産効率の改善も重要課題となる。M&Aと資産活用をどのように組み合わせて経営改善を進めるのか。

記事を読む

アクセスランキング

【総合】よく読まれている記事ベスト5

ストライクのM&Aプラットフォーム 「SMART」
ストライクのM&Aプラットフォーム 「SMART」