2年に1度のクルマの祭典「第46回東京モーターショー2019」が開催されている。「脱クルマ」が顕著になり、派手なコンパニオンやコンセプトカーはすっかり減る一方で、各社ブースでの物販が目を引く。果たしてこのトレンドは次回以降も続くのだろうか?
上場している大手ファミリーレストラン会社の実力度調査です。売上、営業利益だけでなく、利益率や1店舗あたりの売上など、各経営指標で比較をしました。そこから各社の戦略が見えてくると同時に、人件費高騰が共通の課題として見えてきます。
日本の食に欠かせない調味料の一つがソース。嗜好の多様化や人口減少などを背景に市場の成熟化とともに、競争が一段と激化している。こうした中、業界のトップブランド、ブルドックソースが14年ぶりというM&Aを繰り出した。
日本ペイントホールディングスは2020年4月に東京本社を設置し、大阪と東京の2本社制に移行する。直近の海外売上高比率が71%、海外従業員比率が87%に達したため、東京にグローバル本社機能を持つ東京本社を新設することにした。
カルビーが海外企業の買収を積極化している。2018年に英国企業を、2019年に米国企業を傘下に収め、わずか1年ほどの間に海外企業の買収が2件に達した。この背景には何があるのか。
お菓子を使った企業プロデュースを手がけるESSPRIDE(エスプライド、東京都渋谷区)が社長のカード(ブロマイド)付きポテトチップスを展開している。その名も「社長チップス」。商品化の経緯や今後の方向性を西川世一社長に聞いた。
11月8日公開予定の映画『国家が破産する日』は、韓国の通貨危機を「通貨政策チーム長」「金融コンサルタント」「町工場経営者」の視点で描いた作品。IMFの支援で国家破産は回避したものの、貧富の差や非正規雇用といった社会問題を抱えることとなった。
LVMHモエ・ヘネシー・ルイ・ヴィトンが米宝飾品大手のティファニーに買収を提案したと報じられた。買収提示額はおよそ145億ドル(約1兆5800億円)。ニューヨーク株式市場はすでに買収提示額の1株120ドルを突破し、130ドルに迫る勢い。
中古品や新品の宝石、貴金属、時計、バッグ、衣料、着物、カメラ、楽器などの仕入や販売などを手がけるコメ兵が、2017年12月以降の2年弱で5社の企業買収を実施(1社は2019年10月発表、12月実施予定)した。
2018年9月に再上場した総合アパレル大手のワールドが企業買収を活発化させている。再上場後に適時開示した買収案件は3件、このほかにも1社を子会社化しており、買収企業数は4社に上る。
マツダが「東京モーターショー2019」で同社初の量産EV「MX-30」を発表した。国内で発売したクロスオーバーSUV「CX-30」をベースにしたEVだが、どう見ても中途半端なEVで同社のEV戦略に影を落としかねない。マツダが出すべきEVは。
この連載コラムでは「間違いだらけのコーポレートガバナンス」と題して、「コーポレートガバナンスの万能性」について懐疑的な視点から考察している。今回はこの連載の核となる「コーポレートガバナンスと企業成長、イノベーション」について説明しよう。
「出版不況」と世間で言われる中、M&Aをテーマにした書籍の発刊が相次いでいます。最近(2019年8-10月)出版されたM&A関連本をまとめました。
三菱重工業、デンソー、三井金属などの大企業が注目する薄膜の高品質セラミックスを合成する技術がある。開発したのは京都大学発ベンチャーのFLOSFIA(京都市西京区)。どのような企業なのだろうか。
ベンチャー企業の「出口(エグジット)」戦略として、従来のIPO(新規株式公開)に代わり、M&Aを活用するケースが増えつつある。こうした中、M&Aを前提とした投資契約の重要性がクローズアップされている。投資契約の最新事情を専門家に聞いた。
投資ファンド事業などを手掛けるポラリス・キャピタル・グループの関連会社として投資業を手掛けていたリスボン・ホールディングスが10月2日、東京地裁から特別清算開始決定を受けた。負債総額は30億1794万円。
JDIにアップルが救いの手を差し伸べた。しかし、支援は生産を維持する最低限のレベルに留まった。そもそもアップルは目先の液晶パネルの調達が終了すれば、手を引く可能性が高い。とはいえ、有機EL量産への参入は容易ではない。
新日鉄住金が2019年4月に「日本製鉄」に社名変更して半年が過ぎた。実は「日本製鉄」の社名が復活するのは69年ぶり。同社のルーツは官営八幡製鉄所。「鉄は国家なり」を体現してきた日本有数の名門企業だが、占星術でみた新生・日本製鉄の行方は?
映画「天国と地獄」は、娯楽時代劇を世に送り出した黒澤明監督が小説『キングの身代金』にインスピレーションを受け世に送り出した作品。高台の上に建つ豪邸とボロアパートに対比される格差が生み出す誘拐事件を軸に展開するサスペンスムービーだ。
日本電産がスマートフォンの5G(第5世代移動通信システム)向け冷却部品事業に乗り出した。TOBで傘下に収めた台湾の Chaun-Choung Technology Corp.(CCI)が持つ技術を活用する。
阪急ブレーブスはパ・リーグを10度制し、日本一に3度輝いた。プロ野球の歴史もM&Aと無縁ではない。その名門球団が身売りをしたのは昭和から平成に時代が移ろうとしていた1988年。黄金期を築いた「勇者」たちの記憶が30年の時を超えてよみがえる。
11月17日にウェアハウス川崎が閉店します。運営はゲオホールディングス。同社は2013年ウェアハウスにTOBを実施して完全子会社化し、上場廃止にしていました。今期の営業利益が36%減の100億円を見込むゲオは不採算事業の整理を急いでいます。
日本電産の永守重信会長は、電気自動車(EV)向けのトラクションモーターの受注見込みが7月時点の90万台から、10月時点では455万台に増大したことを明らかにした。
M&Aによる会社売却を決意するも、なかなか買手が見つからないケースが世の中にはたくさんある。なぜ、売れないのか? よく問題になる項目について述べるとともに、その対策方法について解説する。
伝説のラガーマンといえば、数々の偉業を成し遂げたことで知られる松尾雄治さんだろう。新日本製鐵釜石に入社し、ラグビー部(現・釜石シーウエイブス)で活躍。日本選手権7連覇という不滅の記録達成後の1985年、選手生活にピリオドを打った。引退後は・