「M＆A年鑑2023」ダイヤモンド社から発売｜M＆A Online編著

M＆A Online（ストライクが運営）編著による「M＆A年鑑2023」（ダイヤモンド社刊）が1月31日に発売される。2022年に発表された上場企業の全M＆A（適時開示ベース）を収録し、年間動向をさまざまなデータを用いて多面的に総括・分析した一冊。

M＆A Onlineは上場企業の適時開示情報のうち、経営権が移転するM＆A（グループ内再編は除く）について、全件を即日記事化して発信している。データベースには2008年以降の1万1500件近い記事を蓄積し、無料公開している。日々蓄積されるデータを「年鑑」の形でまとめたのが本書で、2021年版から数えて今回が3度目の発行となる。

2022年の上場企業によるM＆A件数は949件と前年を72件上回るハイペースで推移した。率にして8.2％増加した。ロシアのウクライナ侵攻、記録的な円安進行などで停滞感が一時見られたものの、アフターコロナを見据え、産業界の旺盛なM＆A意欲が浮き彫りになった。

本書は全949件を日付順に記事として再録し、買い手・ターゲット・売り手、取引金額、スキーム（株式譲渡、会社分割、事業譲渡など）、業種がひと目で分かるように整理している。

データ編では、金額上位50ランキング、金額100億円超の取引、海外M＆A、業種別、スキーム別、都道府県別、子会社・事業の売却、TOB（株式公開買い付け）、M＆A・TOBの金額歴代トップ10など、テーマごとに数字の推移を踏まえながら解説している。

M＆A関連制度と主な出来事を年表（1970年代以降）で振り返るコーナーは今回見開き2ページにワイド化しており、「日本のM＆Aの変遷」を知るうえで重宝しそうだ。

識者インタビューでは経済産業省の飯田祐二経済産業局長、中京大学の矢部謙介教授の2氏が登場。また、製造業、IT・ソフトウエア、小売業など主要6業種については2022年の動きを深掘りしている。

上場企業に半ば限定されるが、1年間のM＆A動向を押さえるには格好の一冊といえる。ムック形式で201ページ。1760円（税込み）。

文：M＆A Online編集部