名門雑誌の休刊が続いている。かつては旅行時に必携だった時刻表、ゴルファー必読の週刊誌、アマチュア写真家の登竜門といわれたカメラ専門誌…。出版不況に新型コロナウイルス感染拡大の影響が重なる中、半世紀を超える歴史にピリオドを打った。
4度目の緊急事態宣言が出されたにもかかわらず、東京都の新型コロナウイルス感染症新規感染者が過去最高の3000人を超えた。東京オリンピックとの因果関係も取り沙汰され、開催を強行した菅義偉政権への風当たりは強まる一方だ。起死回生の妙手はあるか?
トヨタファイナンスがサブスクリプションプラットフォーム「TFC SubscMall」のサービスを始めた。親会社のトヨタは自動車利用のサブスクサービス「KINTO」を提供しており、グループ一丸となったサブスク提供に乗り出す。 その課題は?
アンジェスは開発中の新型コロナウイルスワクチンについて、ワクチンの投与量を増やした(高用量製剤、濃縮製剤)臨床試験の準備を進めていることを明らかにした。
東京2020オリンピックが幕を開けた。コロナ禍で1年延期され、大半の競技会場が無観客となるなど異例の五輪となったが、過去、五輪とM&Aの関係はどうなのだろうか。2000年以降の五輪イヤー(夏季大会)に起きた主なM&Aにフォーカスしてみると。
塩野義製薬が新型コロナウイルス感染症の新たな治療薬の国内第1相臨床試験を始めた。飲み薬タイプの抗ウイルス薬で、2021年7月22日に初回投与を行っており、投与後の安全性上の懸念は確認されていないという。
産経新聞が8月から月ぎめ購読料を引き上げる。全国紙5紙では2017年11月に日本経済新聞が値上げの先陣を切って4年近くになるが、その“大トリ”を務めるのが産経新聞だ。裏を返せば、後出しじゃんけんを選択せざるを得ない事情も見え隠れす る。
セブン&アイ・ホールディングスは、グループ会社で「フランフラン」ブランドのインテリアや雑貨などを展開するFrancfranc(東京都渋谷区)の株式の一部を売却し、日本成長投資アライアンスによるFrancfrancへの出資を受け入れる。
和歌山県唯一の地銀である紀陽銀行<8370>。県内全域はもちろんのこと、大阪南部にも営業網を拡大している。大きなM&Aは第二地銀の和歌山銀行との合併劇。その後、子会社が持ち株会社を飲み込むという異例な対応へと進展した。
脱ガソリン・脱ディーゼルの流れがはっきりしてきた。世界でEV化へ向けた動きが加速している。しかし、まだ不透明な部分もあり、自動車メーカーのEV対応には温度差がある。実は「EVシフト」に消極的なメーカーが好んで使う三つの「キーワード」がある。
塩野義製薬はHanaVaxと共同で、注射をしなくても新型コロナウイルスワクチンを鼻から接種できる経鼻ワクチンの開発に乗り出した。注射の痛みから解放してくれるワクチンとはどのようなものなのか。
B-R サーティワン アイスクリームが、2021年7月21日発表した2021年12月期第2四半期決算の損益が、黒字転換を果たすとともに当初予想を大幅に上回る増益となった。どんなレシピが貢献するのか。
ひらまつ<2764>がマルハン傘下の太平洋クラブ及びマルハン太平洋クラブインベストメントを引受先に第三者割当増資を実施しました。調達額は74億円。同社はマルハングループが筆頭株主となり、アドバンテッジアドバイザーズとの資本提携を解消します。
水中造形センターは7月12日までに事業を停止し、7月中をめどに破産を申請する予定。同社はスキューバダイビング専門雑誌「月刊マリンダイビング」の編集・発行のほか、旅行業も手掛けていた。
新型コロナウイルス感染症(COVID-19)によるパンデミックに伴う世界的な在宅勤務シフトで急成長しているビデオ会議システム大手の米ズーム・ビデオ・コミュニケーションズが「ポストコロナ(コロナ後)」に向けて勝負に出た。「超大型買収」だ。
大手企業による資産売却が相次いでいる。財務体質の強化の一環として、さらにはコロナ後を見据えた投資拡大に向け、今後も資産売却に取り組む企業は増えそうだ。
コロナの厳戒下、「東京2020オリンピック」が始まる。日本で夏季大会の開催は1964年以来だが、前回の東京五輪で躍進のきっかけをつかみ、大成功した企業といえば、セコムだ。連結売上高は1兆円を超え、警備業トップの座を不動にする。
居酒屋業界で新業態の開発が相次いでいる。「庄や」などを展開する大庄は2021年7月15日に、定食業態「巣ごもり食堂」などの新業態への転換を進めると発表した。
日経新聞によると、キヤノンの御手洗冨士夫会長兼社長最高経営責任者(CEO)が2022年内に医療・産業機器の材料分野でのM&Aを実施する方針という。キヤノンは過去にも積極的にM&Aに取り組んできた。キヤノンはどんな会社を「買った」のだろうか。
今から50年ほど前、空前の国民的人気を背に首相に上り詰めたのが田中角栄。実は田中元首相はある会社の創業者として名前を今に残している。
太陽光発電に逆風が吹き荒れている。7月に発生した熱海市の大規模土石流事故で「最寄りの太陽光発電所が原因ではないか」との風説が流れているからだ。このところ太陽光発電事業者の大型倒産も相次いでいる。太陽光発電に再び「陽がさす」日が来るだろうか?
ゴルフ場運営大手のパシフィックゴルフマネージメントと太平洋クラブが、そろってゴルフ場やレストランをグループ化する。両社による攻勢はコロナ禍の中「吉」とでるだろうか。
ベンチャーキャピタル専業大手のジャフコ グループは、2020年10月に社名をジャフコからジャフコ グループに変更した。社名を変えることでどのような変化を見込んでいるのか。同社パートナー の南黒沢晃氏に狙いなどを聞いた。
2021年7月17日に東京・晴海の選手村に滞在する大会関係者1人が、新型コロナウイルス検査で陽性だったことが明らかになった。これから選手村への入村は本格化する。選手や大会関係者に感染が拡大すれば「選手村クラスター」が発生する可能性もある。
企業の社名では「カタカナ」が幅を利かせるようになって久しい。社名そのものが有力ブランドになっているケースは少なくないが、その意味や由来については意外と知られていない。業歴50年以上のカタカナ企業にスポットをあてる。