マクロミル、スシローが再上場できたワケ　ファンド流の大胆な経営改革

ファンドによるガバナンスが機能、一般株主は蚊帳の外

　日本では創業社長が新しい事業を打ち立て、ジャスダックやマザーズなどの新興市場に上場後、ある程度業績を伸ばした後、成長の壁にぶつかり、伸び悩む企業が少なくない。社長にはゼロから事業を生み出すのが得意な起業家タイプと、ある程度の基盤がある事業をさらに大きくする経営者タイプに分かれるといわれる。中にはソフトバンクの孫社長のような両方の才能を兼ね備えた経営者もいるが、そうした人物は極めて少ない。

　コーポレートガバナンスがうまく機能しなければ、創業社長が力量を発揮できるピークを過ぎているのにずるずると続投させてしまい、後継経営者へのバトンタッチが遅れかねない。上場すると様々な投資家に株式が分散して所有されることになるため、成果が出なければちゅうちょなく経営者を交代させる買収ファンドのような規律が働きにくい。

　マクロミル、スシローの2社の再上場は、日本でもファンドを媒介役に資本や経営者の流動化が進み、中堅企業を再成長させる事例が生まれてきたことを示す。しかし、再上場案件の場合、上場廃止前から株を持っている投資家はほぼ強制的に換金売りを迫られるため、その後の成長の果実を享受できないという課題もある。今後は上場を維持しながら、経営者がM&Aなどで大胆に経営改革に取り組み、一般投資家もこれを支えていくような市場環境をつくっていくことも重要ではないか。

文：M&A Online編集部