2018年も武田薬品工業によるシャイヤーの買収を筆頭に、M&A市場では大規模な買収劇が繰り広げられている。では、上場企業が絡む大規模なM&Aが行われたとき、その会社の株を持つ投資家、特に個人投資家はどのような反応を示しているのだろうか。個人投資家を中心とした会員を組織化し、投資助言を行っている林投資研究所社長の林知之氏に大型M&Aが起きたときの個人投資家の反応を聞いた。
――個人投資家にとって、自分が株式を保有している会社、また狙っている会社がM&Aを行うということは、どのような意味があるのでしょう? 特に大型のM&Aともなると、ニュースでも騒がれますが……。
そもそも個人投資家は、大規模なM&Aといった特殊な要因を分析して、的確に行動することはむずかしいものです。林投資研究所では、ファンダメンタル分析(財務状況や業績をもとにして、企業本来の価値を分析する方法。対して、これまでの株価変動パターンなどと比べ、現在の株価が割安か割高か、その株を買うべきかどうか判断する方法をテクニカル分析という)を否定するわけではありませんが、「あらゆる材料が株価に即、反映される」というマーケットの原則をベースにして、「株価だけを観察するべき」「自分の見通しを軸にしてポジションの操作を考えるべき」という考え方を提唱しています。
――その視点から捉えるとM&Aにともなう株価の変動は、どう受け止めることができるのでしょう?
株価には、特別な材料がなくても上げ下げをみせる特性があります。外国為替の動向や要人の発言、主要国の経済政策といった外部要因もあります。それらの要因すべてを踏まえて“株式市場全体の変動”といった理解で説明することも可能ですが、「株価だけ」を観察したときには、それが「自律的な変動である」と解釈することができるのです。その自律的に変動する株式市場や銘柄を相手に、みずからのポジションを動かして対応することこそが、トレード、株式投資の要なのです。
そう捉えたとき、M&Aをどう受け止めたらよいか。結論としては、大規模なM&Aのような材料が出現した場合でも、自律的な変動の観察、あるいはポジション操作の戦略にとっては、予期せぬ「雑音」が発生した状況と捉えるべきですね。
ですから、よくマスコミやネットで見かけますが、突発的な出来事で未来がどうなるかを推理するようなことなどは避け、「雑音が生じたなら、少なくともいったんは手を引く」のがトレードの基本ということになります。「どうなるのか? こうなるのでは?」などと、単に情報を追いかけて判断するのは愚の骨頂です。
――それは小規模なM&Aに関しても言えることでしょうか。
小規模な子会社の売却や、相対的に規模の小さい会社の買収などは、「即座に株価に反映される」と考えられます。だから、推理するも何もなく、無視しても、斟酌しなくてもかまわない。つまり、確立した自分のポジションを踏まえて株価だけを見ていく姿勢を維持するのです。