M&Aに伴いリストラが実施され、それに自分が対象になっているということもあり得る。第3回では、M&Aに限らずリストラに直面した人々の相談を数多く受けてきたキャリアバランスの弓代表と赤堀取締役に、リストラ宣告をされても明るい未来を切り開いていくための処方箋を伺う。
M&Aが合理化を目的に行われる場合などは、希望退職を募るなど、社内でリストラが実施されることも想定される。赤堀氏は、リストラを宣告された人々が陥る心境について次のように語る。
「次どうするか、といったことを考える前にまず、リストラ対象とされたことに傷付き、落ち込んでしまう人が圧倒的です。これまで高い帰属意識を持って働いていたのに、『裏切られた』『捨てられた』と思い、大きな喪失感に悩まされることもしばしばです。同時に男性は家庭での役割を果たせなくなったと落ち込む人も多いようです」。
それに対し、第1回でも触れた「仕事観と人生観」についてあらかじめ整理しておくことが大事だと弓代表は指摘する。
加えて、家族ともこの仕事観と人生観について話しておくことの重要性を説く。
「家族は、最大の応援者になってもらうべき存在。そのためにも、日ごろから、仕事観や人生観を共有しておく必要があります」(弓代表)。
しかし、現実には給与や住宅手当などの諸手当、ボーナスなど、金銭面しか共有していない夫婦も多いだろう。このような状態だと、リストラ実施に至らないまでも、M&Aに直面した際に家庭内不和が生じやすいという。
というのも、M&Aが実施されると、本社の移転に伴う転勤や、手当などの条件面の変更も起こりやすいからだ。転勤で引っ越すのか、そうすると子供の学校はどうするのか。いままでの手当はなくなるのか、給与やボーナスはどれだけ減るのか、ローン返済への影響はないか……、環境変化に対し自身も不安な中、家庭で毎日のようにこのような心配をぶつけられれば、憂鬱になってもしかたがない。
「M&Aなどをきっかけとした社内環境の変化に直面すると、最初にライフ不調を起こす人は多い。ライフ不調はワーク不調につながる。だからこそ、ライフを支える家族とのコミュニケーションを大事にしてほしいです」(弓代表)。
会社では、ライフのサポートまではしていないことがほとんどだ。M&Aが実施された!さらには、リストラ宣告!となってからでは遅い。日頃から条件面だけでなく、仕事観や人生観を家族と共有しておくことが重要なのだ。