自社が買収/合併されるらしい―。この重大な局面で従業員はどのように行動すればよいのだろうか。
企業における従業員のキャリア相談から法人向け研修まで幅広く活動するキャリアバランスの弓ちひろ代表と、自身も会社員としてM&Aに直面した経験をもつ、同社取締役の赤堀吉昭氏に話を伺った。第1回は社内が混乱している際の転職判断についてお伝えする。

リストラ宣告や元同僚からのヘッドハンティングで
社内は騒然

M&Aが実施された場合、従業員は予期せぬ変化に見舞われることもある。合理化によるリストラや出向などがその最たるものだ。大手商社へ新卒入社して3年目に自社が同業他社と合併し会社名も全てが新しくなるという経験をもつ

赤堀氏は、当時の社内の様子をこう振り返る。

「早期退職や子会社への出向を促される人、その前に辞めていく人もいました。会社に直接、外資企業からヘッドハンティングの電話がかかってくることもあったうえ、その話に乗った人からの転職の誘いもありました。並行して新会社も新規採用を行うなど、明らかに社内は騒然としていましたね」。

M&Aが実施されるとなると、このほかにも勤務地の移動、勤務条件や評価軸の変更など、従業員はさまざまな環境の変化に直面することになる。このような状況に陥ると、今、自身がリストラや出向を促されたわけではなくても、「自分も動いた方がいいだろうか?」と、身の振り方を考える方も多いだろう。そのときに道を誤らないためにはどうすればいいのだろうか。弓代表は次のようにアドバイスする。

自分だけの「仕事観と人生観」で転職を判断せよ

「会社の状況が変化しても動じないために、『仕事観と人生観』を日頃から整理しておくことが重要です。つまりどのような人生を歩みたいか、その人生の中でどのような仕事をしたいか、といったことです。なぜ仕事をするか、というと経済的なこと、つまりお金のため、ということが最初に出てきますが、それだけではないはずです。仕事を通して人の役に立つことに喜びを見いだすことはもちろん、自身の成長や存在意義を実感することもあるでしょう」。

このような仕事観や人生観の確立は、就職活動の際に「自己分析」として行うケースも多いが、社会人になってから改めて向き合うことこそが大切なのだという。

会社からの評価だけではなく、仕事に対する自分自身の「軸」を持つことで、そもそも転職すべき状況なのか、もし転職するとなったら、どのような転職先がよいのか、といった判断材料にもなるからだ。

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