トップ > ライター一覧 > M&A Online
M&A Online

M&A Online

M&Aをもっと身近に。

これが、M&A(企業の合併・買収)とM&Aにまつわる身近な情報をM&Aの専門家だけでなく、広く一般の方々にも提供するメディア、M&A Onlineのメッセージです。私たちに大切なことは、M&Aに対する正しい知識と判断基準を持つことだと考えています。M&A Onlineは、広くM&Aの情報を収集・発信しながら、日本の産業がM&Aによって力強さを増していく姿を、読者の皆様と一緒にしっかりと見届けていきたいと考えています。

最新の記事

なぜ東芝は「切り売り」されるのか、そして未来はどうなる?

なぜ東芝は「切り売り」されるのか、そして未来はどうなる?

ついに東芝が「解体」されることになった。11月12日に同社が公表する中期経営計画に盛り込まれる。発電や交通システムなどのインフラ会社、ハードディスクなどのデバイス会社、半導体会社の3社に分割するという。なぜ解体されるのか?そしてその将来は?

記事を読む
「オリックス」M&A仲介業に参入 事業承継ビジネス急拡大の兆しか

「オリックス」M&A仲介業に参入 事業承継ビジネス急拡大の兆しか

オリックスがM&A仲介事業を本格展開することになった。同社は2021年11月5日に、中小企業庁のM&A支援機関登録制度に基づく支援機関としての登録を行い、M&A仲介事業に参入すると発表した。

記事を読む
「インクで儲ける」プリンターのビジネスモデルは考え直すべき

「インクで儲ける」プリンターのビジネスモデルは考え直すべき

「プリンターを安く売り、高いインクで元を取る」というプリンターのビジネスモデルに、裁判所が「ノー」を突きつけた。互換インクを販売するエレコムなどがブラザー工業を相手取った訴訟で、互換インクを使えなくした設計変更を独占禁止法違反と認定したのだ。

記事を読む
「スモールM&Aのビジネスデューデリジェンス実務入門」|編集部おすすめの1冊

「スモールM&Aのビジネスデューデリジェンス実務入門」|編集部おすすめの1冊

M&AアドバイザーやM&Aの実務に携わる社員らを対象に、中小企業M&Aのデューデリジェンスについてまとめたのが本書。M&Aに必要な一般的な知識だけでなく、随所にノウハウが盛り込まれており、実務に携わる人たちの手引書となる。

記事を読む
【M&A相談所】コロナ禍で赤字に。売却は延期すべき?

【M&A相談所】コロナ禍で赤字に。売却は延期すべき?

2年前から売却を検討しています。当初は妥当な株価で売却できると見込んでいましたが、新型コロナの影響で業績が落ち込み、赤字になってしまいました。コロナ禍による一時的な業績悪化だと思いますが、売却はしばらく延期したほうがよいのでしょうか。

記事を読む
(聞く)1週間のM&Aニュースまとめ 11月1日~5日

(聞く)1週間のM&Aニュースまとめ 11月1日~5日

1週間(11月1日~5日)のM&Aニュースを動画にまとめました。

記事を読む
大学発ベンチャーの「起源」(44) おおいたCELEENA

大学発ベンチャーの「起源」(44) おおいたCELEENA

おおいたCELEENAは大分大学発の自然新素材ベンチャー。同社取締役である衣本太郎同大理工学部准教授が発明した竹の素材化技術を応用した商品開発のため、2021年9月に設立されたばかりの会社だ。早くも10月には大分県竹田市と立地協定を結んだ。

記事を読む
アップルが「iPhone SE(第3世代)」を大型化する理由

アップルが「iPhone SE(第3世代)」を大型化する理由

「iPhone SE(第3世代)」についての情報が出始めた。まだ確定情報には程遠く、発売時期ですら2022年から2024年と幅がある。だが、モデルチェンジの方向性は見えてきた。それはSEの大型化だ。果たしてSE3は、どんな姿で登場するのか。

記事を読む
新型コロナのワクチンと治療薬を開発中の「塩野義」3期連続の減益に

新型コロナのワクチンと治療薬を開発中の「塩野義」3期連続の減益に

新型コロナウイルス感染症のワクチンや治療薬の開発に取り組んでいる塩野義製薬は、2022年3月期の売上高を上方修正したものの、利益はそのまま据え置いた結果、3期連続の減益が避けられない見通しとなった。

記事を読む
【10月M&Aサマリー】前年と同じ70件、ENEOS案件など「1000億円」超は今年最多の4件

【10月M&Aサマリー】前年と同じ70件、ENEOS案件など「1000億円」超は今年最多の4件

2021年10月のM&A件数は70件で前年同月と同数だった。10月として過去10年で3番目の高水準。1~10月の累計は前年同期を37件上回る727件で、このままのペースでいけば、年間件数はリーマン・ショック後の最高となる公算が大きい。

記事を読む

アクセスランキング

【総合】よく読まれている記事ベスト5