ニプロは人工透析関連を主力とする医療機器メーカーですが、かつてはスーパーマーケットなどの小売事業も営んでいました。2006年に当時の売り上げの約半分を占めていた小売事業を譲渡し、医療分野に経営資源を集中。海外での積極的なM&Aに打って出ます。
業績の低迷が続く日本エンタープライズ。M&Aで成長してきた同社は、再びM&AでB2CからB2Bへの方向転換を図る。
2010年1月、日本経済に激震が走った。わが国のナショナルフラッグキャリアである日本航空が会社更生法の適用を申請し、倒産したからだ。その原因の一つがM&Aだった。そして、経営再建を果たした日航が再浮上を果たすために利用したのもM&Aだった。
変化にさらされる印刷業界にあって、相次ぐM&Aによって業容を拡大し異彩を放つのが日本創発グループ<7814>である。創業から8年で30社以上を傘下に収めた同社のM&A戦略を探る。
旧・日本専売公社から1985年に事業を承継した日本たばこ産業(JT)は、国内では圧倒的なシェアを誇っていたが、海外には競争力のあるブランドがひしめき、自律的に成長するには限界があった。そこでJTが取った戦略とは。
貫かれる「医薬分業」の企業理念M&Aから見える薬局への思い。日本調剤のここまでのM&Aの歴史と関連事項をまとめてみた。
過去に9年連続で視聴率四冠王に輝き、近年も14年、15年と2年連続で年間・年度平均視聴率三冠王を達成している日本テレビ。だが、テレビ視聴者数とそれに伴う広告収入が減少する流れを変えられない今、他事業への多角化が必要となっている。これまでのM&Aと業績、総資産、純資産、自己資本比率の推移を見てみる。
新型コロナウイルス感染症(COVID-19)拡大に伴う景気の急速な悪化にもかかわらず、2021年3月期の営業利益が6期連続で過去最高を更新する見通しの野村総合研究所(野村総研)。その原動力となっているのが豪州を中心に展開しているM&Aだ。
ノーリツ鋼機は「ものづくり」「ヘルスケア」「創薬」「シニアライフ」「アグリ・フード」事業を手がける子会社の株式を保有する持株会社。かつては写真印画紙自動水洗機やモノクロフィルム自動現像機など写真店向けのDPE機器を製造・販売する会社だった。