有名企業が倒産に至った経緯をまとめたのが本書。信用調査会社である帝国データバンクがまとめた。タイトルに「まんが図解」が入っているが、まんがの部分は少なく、いわゆる漫画本とは趣を異にする。
今回紹介するのは「ドキュメント 日銀漂流 試練と苦悩の四半世紀」（西野智彦著、岩波書店刊）。日銀法改正を起点に、ゼロ金利、量的緩和、リーマン・ショック、異次元緩和、コロナ・ショック、安倍晋三首相退陣、菅義偉首相発足までの25年間が再現される。
今年（2020年）発売されたM＆A関連や事業承継をテーマにした本をすべて紹介します。
「海外企業の買収は難しい」と言われるが、ASEANの企業経営者のメンタリティーは意外にも日本人そっくり。しかも日本同様に後継者問題に悩んでいる中小企業も少なくない。日本企業にとって「買い」。ASEAN企業とのクロスボーダーM＆Aの指南書だ。
未上場会社の事業承継を成功に導くための指南書というのが本書の位置づけで、事業承継の成功事例と失敗事例を数多く紹介してある。
タイトルを見ただけで、どこの企業がモデルなのか、ピンとくるに違いない。不正会計問題、米原子力企業の買収失敗、2017年3月期決算では製造業として過去最大の1兆円近い最終赤字を計上…。その企業とは他でもない東芝だ。
「二瓶正平シリーズ」の第3作目。「総務部」「総務部長」で難関をくぐり抜けた東西帝都EFJ銀行の叩き上げ行員二瓶正平は、本作でついに執行役員に就任する。その最初の仕事が地方銀行再編だった。二瓶は一筋縄でいかない難事業に徒手空拳で立ち向かう。
タイトルにある「事業承継法」は単独の法律ではなく、民法、会社法、税法などを中心とする事業承継に関連する多岐に渡る法律を指しており、事業承継の検討や実行のために必要な、これら法律の知識を習得してもらうのが本書の目的。
事業承継は中小企業にとって最も差し迫った問題だ。そうした中、突如襲来した「新型コロナ禍」。コロナ後を見据えて、事象承継問題にどう向き合うべきか、豊富な実務経験をもとにレクチャーする。
この一冊でM＆Aの基礎はすべてわかると言ってもよい入門者向けの良本だ。M＆Aについてほとんど知らない人でも明快な文章と簡易な図解で、M＆Aの歴史や手法、成功と失敗、日本政府のM＆A政策、これからのM＆Aトレンドを俯瞰的に把握できる一冊だ。
あまり聞きなれない「カラ売り屋」の活動にスポットを当てた小説で「病院買収王」「シロアリ屋」「商社絵画部」の3編からなる。こんな世界もあったのかとの好奇心とともに、闇の世界の不気味さも伝わってくる。
M＆Aに際しての課税ルールを定めたのが組織再編税制。ただ、条文は極めて複雑で、検討すべき項目も多岐にわたる。本書は35のヒヤリハット事例を想定し、「どの部分がどう間違えやすいか」「見落としやすいポイントとは何か」などの勘どころを押さえた。
大企業や省庁で不祥事が起こると、必ずのように立ち上がる「第三者委員会」。不祥事の真相究明と再発防止が目的だが、全ての第三者委員会が成果をあげているわけではない。むしろ調査は中途半端でモヤモヤとした印象しか残らないことも。なぜ機能しないのか？
事業承継に関する書籍では、贈与税や相続税の納税猶予制度を解説するものが多いが、本書では多くの経営者や実務家が直面している広い分野のテーマを取り上げている。弁護士や税理士をはじめ事業承継にかかわる専門家や中小企業経営者ら向け。
「出版不況」と世間で言われる中でもＭ＆Ａをテーマにした書籍の発刊が相次いでいます。最近出版（2020年7-9月）されたＭ＆Ａ関連本をまとめました。
簿記・会計の知識を身に付けたからといって、企業の決算書がすらすら読めるとは限らない。理論と実践の間に高い壁が立ちはだかっているからだ。公認会計士である著者自身も駆け出しのころ、「決算書が読める状態」とは程遠い場所にいることを知り、大きなショックを受けたという。そんな体験が本書執筆の動機になっている。
上役ににらまれ、東京中央銀行大阪西支店の融資課長に左遷された半沢直樹。そこに降ってわいたのが、融資先である美術出版社「仙波工藝社」のM＆Aだった。買収を持ちかけたのは仮想ショッピングモールで成功した新興上場企業のジャッカル。半沢はどう動く？
2019年1月に発行した「資本コスト」入門の改定版で、新たに海外案件の場合の資本コストの取り扱いや、外国人の目に映る株主総会、M＆Aが増加している背景、株主総利回り（TSR）などを追加した。
「20社のV字回復でわかる『危機の乗り越え方』図鑑」の著者、杉浦泰さんは「社史マニア」を自認する。500社以上の社史の中から「危機突破」の好事例というべき20社を取り上げた。「コロナ・ショック」克服のためのヒントが見えてくるかもしれない。
「終わりよければすべてよし」「晩節を汚す」…何事にも「終わり」がやって来る。社長もまた然りだ。どう社長としての「終わり」を迎え、次世代に経営をバトンタッチするか。本書は中小企業のトップが上手に事業承継していく指南書だ。
企業経営者が認知症になった場合のリスクを詳しく解説するとともに、認知症になったあとに会社はどのような対策がとれるのか、認知症になる前にやるべきことは何なのかなどをまとめてある。
本書は日本を代表する企業の創業家にスポットをあてた。その数は44社。今を時めくユニクロ、ニトリをはじめ、トヨタ、パナソニック、ソニー、任天堂、セブン＆アイ、資生堂など誰もが知っている企業の創業家とは？
「ヒルズ族の兄貴分」こと宇野康秀USEN-NEXT HOLDINGS社長の一代記だが、内容は実父の大阪有線放送社（現・USEN）創業者・宇野元忠に始まる「宇野家」のファミリーヒストリーである。一度は家業を追われた二代目がなぜ返り咲けたのか。
本書はこれから企業法務を担っていく法務部員や若手の弁護士らを対象に、初めて企業法務を担当する際、企業法務の役割は何か、コンプライアンスリスク管理は何をすればよいのか－といった観点でまとめられている。
今年5月、アパレル業界に激震が走った。レナウンが経営破たんした。かつて売上高トップを誇り、業界盟主だったレナウンの凋落は同業各社だけでなく、すべての企業にとって決して他人事ではない。そのことをアパレル産業の変遷を踏まえ、如実に教えてくれる。
