M＆A Online編集部が今回、紹介するのは「日本のバイアウト・ファンド」（野瀬義明著、中央経済社刊）。M＆Aの主要プレーヤーとして日本でも台頭著しい企業買収ファンドにフォーカスし、その役割と機能を学究的に検証した一冊。
あなた自身がM&Aを検討している場合、あるいは、あるM&A案件の有用性を外部または内部に説明しなければならない立場である場合、「新版 企業戦略論 戦略経営と競争優位（下）」は役に立つだろう。
登山中に「これはマズい！」と思ったら、すぐに山を降りるのが鉄則だという。企業経営も同じかもしれない。早い段階で経営から「降りる」決断ができれば、取引先や従業員、そして経営者自身や家族にとっても「どん底」に堕ちるリスクを最小限に抑えられる。
企業買収は買収成立がゴールではなく、そこがスタートとなる。文化の異なる2社の経営を統合する作業がそこから始まるからだ。本作品はフィクションだが、PMIを追体験できる内容に仕上がっている。
今年も1月～3月の3カ月間で、40冊以上の書籍やM＆Aの特集記事を組んだ雑誌が出版されました。
今回取り上げる一冊は「改訂版 M＆A実務のすべて」（日本実業出版社）。そのタイトルの通り、「M＆A実務のすべて」を網羅した一冊。2015年に「入門書の次に読むM＆Aの本」として刊行され、今回で改訂5版を数える。改訂は前回版からほぼ3年ぶり。
近年、M＆A件数は伸びているが、「M＆Aの失敗」も目立つようになってきた。こうした「もったいないM＆A」を少しでも減らしたいとの思いから、実際の現場調査と学術的な研究をもとにPMI（合併・買収後の統合プロセス）の手法について解説した1冊だ。
M＆Aや事業承継に関わる「議決権コントロール」をメインテーマに、問題解決につながる新しい信託について検討した結果をまとめた。信託を活用することで、企業活動や財産承継に関する問題が解決できるのであれば、日本経済にとってプラスになる。
著者は日本電産会長・創業者の永守重信さん。同社を日本有数のグローバル企業に導き、当代きっての経営者として真っ先に名前が挙がる一人だ。折り紙付きの実績を持つ本人自ら経営の基本原則、実践的な知識・ノウハウを伝授する。
「企業価値」を測定する方法はいくつかある。中でも最も単純明快なのは株価の算定だろう。上場企業では証券市場で株価が決まるが、非上場企業にも当然ながら額面とは違う「株価」が存在する。そうした株価の算定方法について解説した入門書だ。
日本の大手菓子メーカーであるロッテのほか、韓国のロッテホテルやロッテ百貨店など日韓にまたがる企業グループであるロッテの創業者・重光武雄氏の事業承継にかかわる準備や抗争、結末、教訓などをまとめたのが本書だ。
M＆A Online編集部が今週取り上げたのは「創世（はじまり）の日」（朝日新聞出版）。経済小説の第一人者、江上剛さんの新作だ。敗戦後、財閥解体の危機に直面した花浦財閥が舞台。当主、久兵衛が下した苦悩の決断とは。
「MBO」で知られるマネジメント・バイアウト、日本語では「経営陣による買収」と訳される。上場廃止を狙った非公開化型と、子会社が親会社から独立するためのダイベストメント型がある。なぜMBOを選ぶのか、そして実行後の業績はどうだったのかを探る。
タイ・バーツの急落をきっかけに発生したアジア金融危機の際に、経営が破綻した韓国第4位の銀行である韓国第一銀行を、米国の投資ファンドが買収した。この交渉過程の一部始終を描いたのが本書だ。
M＆A Online編著によるデータブック「M＆A年鑑2022」（ダイヤモンド社刊）が1月31日発売される。2021年の上場企業による877件の全M＆A（適時開示ベース）を網羅し、様々な角度から解説。ムック形式で183ページ。1760円（税込み）。
M＆A Online編集部が今回取り上げる一冊は「バベルの塔の人々」。主人公の秋月は国内証券最大手、武蔵証券のグローバル人事部長。「武蔵証券、ウォールストリート証券の救済で名乗りか」。こうした観測記事が嵐の到来を告げることになるとは……。
異色の金融官僚といわれた佐々木清隆氏の企業監視官時代の活躍を追う経済犯罪ドキュメンタリー。金融不況時の大蔵省の内情やクレディ・スイスとの丁々発止のやり取り、ライブドアや村上ファンドなどの捜査などを、佐々木氏の証言を織り込みながら明らかにしていく。有名な経済事件を監視官の視点から振り返る1冊だ。
裁判などで争われるような論点を中心に、引用している理論の妥当性や、問題点を検証した「バリュエーション研究会」での議論を基に、企業価値評価の実務で争われる可能性のある論点を整理し、理論を踏まえた上で許容される範囲を示したのが本書だ。
M＆A Online編集部が今回紹介するのは「2022年版金融時事用語集」。1990年に創刊して毎年、版を重ねている。約200用語を厳選し、このうちの約4分の1は前回版と入れ替わっている。タイムリーは金融用語を知るにはもってこいの一冊。
2021年に出版されたM＆A関連や事業承継をテーマにした本をすべて紹介します。
M＆Aに関わる業種と言えば、証券会社やM＆A仲介業者が真っ先に思い浮かぶかもしれない。しかし、税理士や公認会計士、弁護士といった「士業」も、欠かすことができない必須のパートナーだ。とりわけ中小企業のM＆Aにおいて税理士の果たす役割は大きい。
武田勝頼、上杉景勝、北条氏政ら戦国武将12人が行った事業承継やブランディング、人事、生存戦略などを、SWOT分析の手法を用いて、現代のビジネスで参考になるようにまとめた。
M＆A Onlineが今回取り上げるのは「権力者と愚か者 FT編集長が見た激動の15年」（日本経済新聞出版刊）。英経済紙のフィナンシャル・タイムズ紙（FT）の編集長を務めた人物の回顧録。2015年にFTが日本経済新聞社に買収が決まる際の記述も興味深い。
国は後継者不在の中小企業を対象に事業承継がスムーズに進むよう、優遇税制や補助金制度などを設け、事業承継を後押ししているが、すべての企業で事業承継がうまく進むとは限らない。そんな企業に対する解決策を示しているのが本書だ。
2020年の企業倒産件数は前年比7.3％減の7773社。30年ぶりに8000件を下回った。「コロナ禍で経営環境は厳しかったのでは？」と思うかもしれない。これは国や自治体が手厚い資金繰り支援を実施したため、業績不振の企業も生き残れたからだ。
