全国の社長の出身大学No.１はマンモス大学・日大

2016年「全国社長の出身大学」調査

公開日付：2017.10.10

　全国社長の出身大学は、114万人超の卒業生を擁する日本大学が調査開始から7年連続でトップを守った。都道府県別では、東日本が日本大学を中心に「MARCH」など「東京」の大学に一極集中が目立った一方、西日本は地元や域内の大学が上位を占め、東西で異なる傾向が出た。

※本調査は、東京商工リサーチの企業データベース296万9,431社（2016年12月時点）の代表者データ（個人企業を含む）のうち、公開された出身大学を抽出、集計した。なお、同一人物が複数の企業で社長を務めている場合、売上高が高い企業を優先し重複企業を集計対象外とした。集計対象外企業は20万4,853社。
※出身大学が名称変更、統合している場合、現在の大学名で集計した。本調査は2010年から7回目。

全国トップは日本大学、西日本は近畿大学

　社長の出身大学のトップは、日本大学で2万2,135人。圧倒的に卒業生が多く、調査を開始以来、7年連続トップを守った。次いで、2位が慶応義塾大学の1万890人、3位が早稲田大学の1万771人。慶応義塾大と早稲田大が僅差でしのぎを削り、上位3校が1万人超で抜け出ている。
　以下は、4位が明治大学8,921人、5位が中央大学8,324人、6位が法政大学6,588人と、東京都に本部を置く大学が続いた。また、上位10位まで前回と同じ顔ぶれで、関東以外では7位に近畿大学、9位に同志社大学、10位に関西大学の近畿勢3校が入り、10校すべて私立大学が占めた。

国公立大学は上位100位内に25校

　国公立大学では、11位の東京大学3,759人を筆頭に、21位に京都大学2,400人、25位に大阪大学2,103人、26位に北海道大学2,093人、29位に九州大学1,900人、30位に東北大学1,860人の順で、旧帝大が意地をみせた。このほかの国公立大では、33位に神戸大学、40位広島大学、41位名古屋大学、46位千葉大学、54位長崎大学、59位鹿児島大学、63位新潟大学、66位岡山大学、68位東京医科歯科大学、69位一橋大学、73位信州大学、74位金沢大学、75位大阪市立大学と続き、国公立大学は上位100位内に25校がランクインした。

前年調査よりランキング上昇が35校

　前年調査（2015年）との比較で、ランキングが上昇したのは東京大学（12→11位）、福岡大学（17→16位）、愛知学院大学（20→19位）、神奈川大学（23→22位）、名城大学（24→23位）、大阪大学（26→25位）、大阪工業大学（28→27位）、九州大学（31→29位）など。
　上位100位の中では35校でランキングが上昇し、このうち国公立大学が19校と半数を超えた。

都道府県別、20都県で日本大学がトップ

　都道府県別では、日本大学出身の社長が20都県でトップを占めた。特に、東北・関東で目立ち、日本大学が上位3校に入っていないのは、東日本では愛知県だけ。西日本では関関同立や地元大学が強い滋賀県、京都府、大阪府、兵庫県、奈良県、広島県、福岡県、熊本県、沖縄県の10府県。
　日本大学出身の社長が地元大学を上回り、全国で多いのは、（1）卒業生が114万人超、（2）全国各地の付属校・系列校から地方の企業経営者の子息、子女が大学へ進学し、卒業後に事業を継承している、（3）教育理念の「自主創造」に則った校風、などが背景にあるとみられる。

中国地区では、地元の国立大学出身者が目立つ

　都道府県別で、地元大学（東京都を除く）が社長出身大学のトップを占めたのは、東日本では北海道大学（北海道）、東北学院大学（宮城県）、愛知学院大学（愛知県）、三重大学（三重県）、富山大学（富山県）、金沢大学（石川県）、福井工業大学（福井県）の7校。
　西日本では、同志社大学（京都府）、近畿大学（大阪府）、甲南大学（兵庫県）、鳥取大学（鳥取県）、島根大学（島根県）、岡山大学（岡山県）、広島大学（広島県）、山口大学（山口県）、徳島大学（徳島県）、松山大学（愛媛県）、福岡大学（福岡県）、長崎大学（長崎県）、熊本学園大学（熊本県）、鹿児島大学（鹿児島県）、琉球大学（沖縄県）の15校。このうち、中国地区では地元の国立大学がそろってトップを占めている。
　2016年の社長出身大学ランキングは、日本大学のトップが揺るがなかった。前年調査より順位が上昇した大学では、神戸大学（37→33位）、広島大学（48→40位）、名古屋大学（46→41位）、千葉大学（51→46位）、長崎大学（58→54位）など、国立大学で目立った。
　これは景気の先行き不透明感を払拭できないことに加え、親の収入の伸び悩みなどで東京への一極集中から地元大学の見直しが進んでいることが背景にあるのかも知れない。
　こうした動きが進むと、これまで東京一極集中だった地方の学生の進学が地元大学に定着することも期待される。ただ、その一方で地方の企業はこれまで以上に優秀な学生が就職を考慮するだけの技術や業務の将来性を示し、賃金や福利厚生など待遇面の改善を求められることになる。
　特に、技術系では国公立大出身の理工系学生へのニーズは根強い。社長の出身大学はジワリと動きが出始めている。

東京商工リサーチ データを読む より