「図解&イラスト 中小企業の事業承継(14訂版)|編集部おすすめの1冊
中小企業のオーナーのスムーズな事業承継について解説した指南書である。14訂版では、65年ぶりの大改正となった暦年贈与と相続時精算課税の概要にも触れられている。
数あるビジネス書や経済小説の中から、M&A Onlineがおすすめの1冊をピックアップ。M&Aに関するものはもちろん、日々の仕事術や経済ニュースを読み解く知識として役立つ本を紹介する。
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M&Aを失敗させない企業買収先「選定」の実務 田中大貴著、中央経済社刊
M&Aは一般に戦略策定、ディール(取引)、PMI(M&A実行後の統合プロセス)という3つの工程に大別される。最上流工程に位置する戦略策定の核心は次の一点に集約されると言って差し支えない。「どのような理由で、どの企業を買うのか」。
タイトルが示すように、対象企業の選定方法にフォーカスしたのが本書。M&Aはしばしば結婚にたとえられるが、「どうすれば結婚を成功させられるか」ではなく、「そもそも誰と結婚するべきか」をテーマに据えている。

自社の経営課題に対して解決の方向性は自力解決と他力解決の二通りがある。他力解決を選んだ場合にM&Aの出番。その際、最も重要とされるのが買収目的を明確にできるかどうか。つまり、買収によって何を獲得するのかということ。対象企業に求める要件を設定するためには、まず買収目的を明確にする必要があると強調する。
本書は戦略の方向性の検討から買収目的を明確にするまでの手順を解説する。企業の成長戦略策定に使われる「アンゾフのマトリックス」や、マーケティング環境の分析に有効な3C(顧客・自社・競合)などの手法をベースに、当該企業における買収目的を明らかにする。
買収目的が定まった後は、対象企業に求める要件を定める。要件が決まっていないと、対象企業をやみくもに探すことになりかねない。いくつかの条件のうち、これだけは必須というのが要件だ。この要件には買収予算、買収後に対象企業を自社に吸収するのか、それとも子会社としてぶら下げるのか、といった買収側のスタンスも含まれる。
要件が設定できれば、次は候補企業のピックアップと選定だ。要件に合致した企業を一通りリストアップするロングリスト作成では「せめて100社」を目標として示す。さらに絞りんだショートリストは10社程度、実際に接触するコンタクトリストは3社程度が目安という。
選定にあたってはM&A仲介会社などから紹介される「持ち込み型」と、自らアプローチする「口説き型」の2パターンがあり、それぞれの勘所を押さえた。
著者はM&A戦略コンサルティング会社、MAVIS PARTNERS(東京都港区)の代表を務める。ベイカレント・コンサルティングのM&A戦略部門長などを経て2019年に独立した。著書はほかに、「ポストM&A成功の44の鉄則」(日経BP社)がある。(2023年9月発売)
文:M&A Online
中小企業のオーナーのスムーズな事業承継について解説した指南書である。14訂版では、65年ぶりの大改正となった暦年贈与と相続時精算課税の概要にも触れられている。
「個人がすでにある企業を買う」という生き方を提示した三戸政和氏の著書『サラリーマンは300万円で小さな会社を買いなさい』の最新作。前作の提言はそのままに、小さな会社を買うべきだと説く。
事業承継や相続の本質は、会社を継がせる人(オーナー社長)継ぐ人(後継者)、継がない人 (非後継者)の間の「価値観のギャップをどのように埋めていくのか」にある。本書はこんな思いを込め書かれた。
創業者の父親と、後継者である娘による権力争いの末に、大手家電量販店に吸収合併された、あの家具販売会社の混乱の状況を思い起こす読者は少なくないだろう。そこに、シェイクスピアの「リア王」の悲劇が重なる。
2023年1月から6月の半年間で40冊以上の書籍やM&Aの特集記事を組んだ雑誌が出版されました。発売日順にまとめています。
半世紀前の夏、一冊の本が売れに売れた。政治家の著作として異例の91万部を記録する大ベストセラーとなったのが田中角栄著「日本列島改造論」。昭和の名著が復刻版としてよみがえった。
企業の「通知表」である決算書。しかし、数字を見ても決算書が読めるようにはならない。なぜならビジネスに対する理解が必要不可欠であり、「決算書×ビジネスモデル」の視点を持つことが重要だからだ。
本書は実際に撤退に関わった担当者らが、手続きのやり方や、交渉の流れなどの具体的な内容をまとめたもので、11の事例と、撤退の検討の進め方や企業売却といった撤退の実務にかかわる78のQ&Aから成る。
「クロスボーダーM&A」×「英文契約」をテーマに、海外事業の買収に向けた英文契約書の起案を任された実務担当者に向けて書かれた本。
「M&A経営論 ビジネスモデル革新の成功法則」は、V字回復を果たした学研ホールディングス代表取締役社長の宮原博昭氏による「日本型M&Aのすすめ」を説いた本である。
「グローバル(企業の)グループ経営」に携わる層をターゲットにした一冊。クロスボーダーM&Aに注目し、M&AやPMIの勘所を整理しまとめた。
14年間で17社を友好的に統合し、その2年後には2倍以上の規模を持つ同業者と経営統合した経験を、幅広い産業分野に適用できるように、多くのノウハウを盛り込んで書き上げたのが本書だ。
「いきなり事業承継成功読本」は、事業承継を成功させるために経営者が何をすればよいのか、準備不足で失敗しないためにはどうしたらよいかを解説した本である。