J.FRONT RETAILING Co.,Ltd.
10年ぶりに営業利益が過去最高を更新した三越伊勢丹ホールディングスが、2026年3月期から2031年3月期までの6カ年の中期経営計画を策定し、この中でM&Aを実施する可能性を示した。
J.フロント リテイリングは「新しい百貨店の理想形」を追求し、自社物件再開発による商業施設運営や不動産開発、建装事業で収益化を進めている。「百貨店冬の時代」にどう生き残るのか、長期的成長に何が必要なのか西洋占星術の視点からチェックしていく。
J.フロント リテイリングは、日本政策投資銀行、イグニション・ポイント ベンチャーパートナーズと共同で、事業承継ファンド「Pride Fund」を設立し、2024年3月28日に本格活動を始めた。
2024年2月から3月にかけ、スタートアップをはじめ研究者や学生らと、大企業などとのマッチングを行うピッチコンテスト(スタートアップなどによる短いプレゼンテーション)が数多く開催される。どのような内容なのか、見てみると。
ワールドホールディングスのM&A戦略は一風変わっている。主力の人材派遣業は後回しに、不動産業や通信事業での買収が相次いだからだ。なぜ傍流のM&Aを優先したのか?そこには創業者がバブル崩壊で痛感した「苦い体験」があった。そして今後のM&Aは?
男性向けの紫外線対策ビジネスに動きが出てきた。男性用日傘が浸透してきたのに対応して売り場を拡張する百貨店が現れたり、男性用紫外線対策の新規ブランドが誕生するなど、その動きは緩やかながら、じわじわと存在感を増しつつある。
J.フロントリテイリング傘下で、大丸松坂屋カードを取り扱うJFRカード(大阪府高槻市)が攻勢を強めている。今年1月にカードのデザインを全面的にリニューアルし、「QIRA(キラ)」と名づけたポイントプログラムを導入するなど、新機軸を矢継ぎ早に打ち出している。百貨店事業の構造変革やポスト・コロナを見据え、事業戦略をどう進めるのか、二之部守社長に聞いた。
東日本旅客鉄道(JR東日本)は、20億円を投じて千趣会の10.98%(議決権比率12.46%)の株式を取得する。両社のEC(電子商取引)事業や会員基盤の強化に取り組むのが狙いだ。
2019年3月、JR「錦糸町」駅前に、J.フロント リテイリング系の「錦糸町PARCO」がオープンした。その入居ビル名が「楽天地ビル」。その楽天地ビルの賃貸事業を行っているのは株式会社東京楽天地。果たして、どのような親子関係にあるのか。
東京駅の西側に「三菱村」があり、東側には「三井村」がある。では、現在は再開発事業が急ピッチで進む八重洲界隈、さらに国内でも屈指の広さ・規模を誇る八重洲地下街は誰のものか。三菱でも三井でも、住友でもない、大阪勢の巨大企業の姿が浮かんでくる。
宇都宮、熊本パルコの閉館が決まりました。パルコは主要駅近辺の中心街に出店し、10代~20代の若者を引き込むことに成功。時代を先取りしたファッションテナントに強みを持ち、パルコが一つのブランドとして成立していました。今、潮目は変わっています。
高島屋が独自路線を強めている。大手の百貨店は2000年に入り経営統合によって4つの大きなグループにまとまった。高島屋は4グループと並ぶ存在として独立独歩の運営を続けている。
エイチ・ツー・オー リテイリングは2017年10月にセブン&アイ・ホールディングスから買収した、そごう神戸店を「神戸阪急」に、西武高槻店を「高槻阪急」に名称変更する。
イニエスタ選手がサッカーJ1の「ヴィッセル神戸」に32億5000万円の年棒で移籍する。プロ野球チームの東北楽天に所属する選手全体の年俸合計額約28億円を上回るという彼の年棒は法外なのか?移籍ではなく企業買収として考えれば、意外な見方が…。
カタログ通販大手の千趣会は、大丸、松坂屋百貨店などを傘下に持つJ.フロントリテイリングとの資本業務提携を解消した。千趣会は地域経済活性化支援機構(REVIC)より投資支援を受ける。
TBSがソニープラザを買収した当時「テレビ局が小売業を買収?」と話題となった。現在、旧ソニプラの持株会社であるスタイリングライフ・ホールディングスは、TBSとGINZA SIXの開業で好調なJ.フロントリテイリングが共同経営している。