大ヒットしたパンデミック映画の最終作となる『新感染半島ファイナル・ステージ』が元日に公開されました。主演はカン・ドンウォン。パンデミックが描かれる前半とアクションが主流となる中盤以降と一粒で二度おいしい映画となっています。
新型コロナウイルス感染症拡大に伴い、2021年の初詣のスタイルが大きく変わりそうだ。政府や自治体が外出自粛を要請しており、堂々と出かけにくい状況にあるためだ。自宅に居ながら参拝できる神社を探してみると…。
2020年（2020年12月21日時点）の調剤薬局・ドラッグストア業界におけるM＆Aは、2015年以来5年ぶりの減少となった。新型コロナウイルス感染症の拡大は多くのドラッグストアには増収増益をもたらす「追い風」となっており、買い手はあれど売り手が少ない状況と言えそうだ。
東京都が毎年実施している「中小企業の賃金と賞与」の調査によると、2020年は賃金、賞与ともに2019年よりも減少したことが分かった。コロナ禍により経営不振に陥った企業で支給額が減少したことが予想される。
大手旅行会社のJTB系のJTB協定旅館ホテル連盟が、働きながら地域の魅力を体験するという新しい旅行需要の創出に乗り出した。新しい旅行需要の創出によって地方の人手不足を解消するのが狙いだ。
ハリウッドメジャーのワーナーブラザースが2021年の新作映画ををストリーミング配信と劇場での同時（ハイブリッド）公開を決断しました。ネット配信の流れに劇場での上映を求める監督や映画ファンとが衝突する図式ができつつあります。
塩野義製薬は2020年12月16日に、新型コロナウイルス感染症ワクチンの第1/2相臨床試験を始めた。日本企業としてはアンジェスに次ぐ2社目となる。塩野義のワクチンとはどのようなものなのか。
米国の大手投資銀行ゴールドマン・サックスでM＆Aアドバイザリー業務を担当し、日本企業が関係する大型案件を数多く手がけた服部暢達氏に、M＆A市場の現状や2021年の見通しなどについてうかがった。
旅行大手のエイチ・アイ・エス（HIS）が2022年10月期に、コロナ前の2019年10月期の水準まで売上高が回復するシナリオを公表した。背景には旅行事業、ホテル事業が2021年初頭から回復基調に入るとの読みがある。
名門アパレルのレナウンが１１月２７日、東京地裁から破産開始決定を受けた。破産管財人には永沢徹弁護士が選任された。民事再生時点で負債総額は１３８億７９００万円。
JR東日本は駅そばロボットの開発を推進。パナソニックは宅配ロボットの実証実験を開始。人手不足が深刻化しており、これらロボットの実用化はそう遠い先のことではないかもしれない。
「大阪ワクチン」こと、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）ワクチンの開発を進めているアンジェスの株価がさえない。臨床試験の「出口」も見えるなど、国産ワクチン開発で最も注目されているアンジェス株が、なぜ投資家の評価を得られないのか？
新型コロナウイルス感染症の拡大に伴って一時は赤字転落が危惧されていたモロゾフと、名糖産業のチョコレート関連上場2社の業績が回復傾向を示している。巣ごもり消費による需要の増加などが背景にある。
首都圏を中心にパニーニ店を展開していたPanino Giusto（パニーノ・ジュスト）が11月11日、東京地裁から破産開始決定を受けた。新型コロナウイルスの影響による外出自粛要請で春以降、一部店舗を休業するなど経営が悪化していた。
スシローと、くら寿司の回転寿司大手２社の業績に明暗がくっきりと表れた。くら寿司が当期赤字に転落したのに対し、スシローは減益ながら営業、税引き前、当期の全段階で黒字を確保した。
湖池屋の主力商品であるポテトチップスの売れ行きが好調だ。同社によると2020年2月から9月までの売上高が「湖池屋プライドポテト」で前年同期比65％増、「じゃがいも心地」は同73％増、「KOIKEYA STRONG」は同2.3倍に急伸した。
新型コロナウイルスで多くの人たちが精神面で不安を感じる中、漫画を用いた「コロナうつ」のセルフチェック方法や、「抗うつ」効果があるとされる香り商品などが現れてきた。どのようなものなのか。
上場企業による子会社の解散、清算、売却が相次いでいる。新型コロナウイルス感染症拡大の第3波が押し寄せており、上場企業による子会社の解散、清算、売却は当面、高水準の状態が続きそうだ。
新型コロナウイルス感染症の拡大が止まらない。すでに世界中で春の第1波、夏の第2波を超える秋の第3波が襲来。日本でも11月28日に過去最高となる2685人もの感染が判明した。が、政府による緊急事態宣言が出される可能性は極めて低い。なぜか。
2020年11月20日、三井住友ファイナンス＆リースが不動産投資信託（J-REIT）のケネディクスに対して子会社化を目的にTOB（株式公開買い付け）を実施すると発表した。業種を問わず「苦しい時には不動産会社が買収される」と言われるが本当か？
ゴルフ場の経営破たんが増加の兆しをみせている。信用調査会社が公表した2020年のゴルフ場の倒産状況によると10月までは1件にとどまっていたが、11月に入り2件が表面化した。
楽天が新型コロナウイルス感染の陰陽性を判断するPCR検査サービス事業に再挑戦する。すでにソフトバンクグループは1検査当たり2000円という低価格での検査を実施しており、今後両社が競い合いことになりそうだ。
JTBは2021年3月期に経常損益が1000億円の赤字に転落することを公表。これによりJTB、HIS、KNT-CTホールディングスの旅行大手3社がそろって経常赤字に転落することになった。
新型コロナウイルス用の国産ワクチンの開発に取り組んでいるアンジェスは2020年11月20日に、近く同ワクチンの第2/3相臨床試験を始めると発表した。
菅義偉首相が食事中の会話の際にマスクを着用するよう呼びかけるなど、飲食時の新型コロナウイルス感染防止策に注目が集まる中、企業によるさまざまな取り組みが現れてきた。
