TBS HOLDINGS, INC.
テレビ業界が動画配信サービスに代表されるネットメディアとの競争激化やCM収入の頭打ちなど構造変革に直面して久しい。こうした中、放送以外の収入拡大が経営課題となっているが、具体化の手立ての一つがM&A。では、在京テレビキー5社はM&Aにどう向き合っているのか。
ジャニーズ事務所が2023年10月2日に行った会見に対する、テレビ局の反応がまちまちだ。「一定の前進があった」とする局がある一方で「まだ詳細が不明な部分がある」とする局があるなど差が表れている。
TBSホールディングスが「メディアグループ」から「コンテンツグループ」に変貌しつつある。テレビ・ラジオにとどまらず、映画、舞台、配信、文化、小売り、知育・教育などコンテンツ全般に事業領域を広げてきた。その原動力の一つが巧みなM&A戦略だ。
アニメ優勢の中、実写で気を吐いているのが劇場版『TOKYO MER~走る緊急救命室~』だ。監督デビュー作でいきなり興収44億円を突破したTBSの松木彩監督に、本作がヒットした理由をインタビューした。
ディー・エヌ・エーが同社初となるスポーツビジネスをテーマにしたカンファレンスを開く。子会社のスポーツチームの経営方針を紹介するほか、有識者やスポーツビジネス実務経験者が参加。成功事例やノウハウを共有し、国内スポーツ産業を盛り上げるのが狙い。
「コロナ」下、2020年度もいよいよ後半戦に突入する。10月をもって社名変更する上場企業は近年で最も多い18社を数える。その顔ぶれや新社名に込められた思いは?
かつて楽天がTBSに対し敵対的買収を仕掛けた際、楽天子会社が株主としてTBS側に会計帳簿の閲覧を求めました。今回はこの会計帳簿閲覧請求権に関する一連の裁判の経緯と判決内容をわかりやすく解説します。
かつて楽天がTBSの買収を目論み、失敗に終わったことを覚えている方も多いと思います。今回のM&A判例解説は「楽天対TBSの株式買取請求事件」を取り上げます。
旧村上ファンド勢力が日本の証券市場を再び震撼させている。「もの言う株主」として企業に大胆な提案を突きつけて最大限の利益を引き出す彼らを、人は「株主権利の守護者」とも「ハゲタカ」とも呼ぶ。その評価はさておき、彼らの「ビジネス」は成功するのか?
2017年も企業の合併・買収(M&A)の嵐が吹き荒れた携帯電話業界。主要企業は皆「わが道を行く」ようで…。
2017年3月期決算の上場企業2,172社の平均年間給与は628万1,000円(中央値610万円)で、前年より4万1,000円(0.6%増)増えた。業種別トップは建設業で唯一の700万円台。平均年間給与1,000万円以上は47社だった。
TBSがソニープラザを買収した当時「テレビ局が小売業を買収?」と話題となった。現在、旧ソニプラの持株会社であるスタイリングライフ・ホールディングスは、TBSとGINZA SIXの開業で好調なJ.フロントリテイリングが共同経営している。