Yakiniku Sakai Holdings Inc.
焼肉ビジネスが、ようやく本業で黒字を確保できる状況になってきた。主な上場焼肉チェーンの業績を見てみると、回復過程に差はあるものの各社がそろって黒字化を達成できる見込みとなった。
外食業界でM&Aが続いている。その舞台はハンバーガーショップ、唐揚げ専門店、宅配ピザ…。アフターコロナを見据え、事業ポートフォリオの最適化に向けた動きが引きも切らない。
7月から2021年も後半戦。下期入りに合わせ、社名変更する上場企業は5社を数える。4月の15社、10月予定の13社に比べると、数は少ないものの、7月としては例年並み(前年は6社)だ。その顔ぶれと理由は?
「一体何をやっている会社なのか?」と、戸惑う社名が増えている。とりわけ持ち株会社にその傾向が強い。傘下の事業会社名を聞いて、「あの有名企業の親会社なのか!」と驚くこともしばしばだろう。なぜ、持ち株会社の社名は「分かりにくい」のか。
新型コロナウイルスの感染拡大で飲食業界に激震が走りました。その一方で、火中の栗を拾うように外食企業のM&Aも盛んに行われています。売り手の多くはノンコアの外食事業の切り離し。買い手は外食を専門で手掛けていた企業や経営者です。
「業務スーパー」を運営する神戸物産の2020年10月期第3四半期の売上高が前期比17.7%増の2593億6200万円、営業利益が28.9%増の186億7900万円と好調。4月1日という絶妙なタイミングで外食子会社を経営陣に売却していました。
コロナにより飲食店の3月売上が前年比40~60%と大幅な減少が見込まれています。特に3、4月は送別会、歓迎会の宴会需要が多い月。居酒屋企業にとっては大打撃です。この危機を乗り越える切り札はやはり現金。上場居酒屋企業の現金保有率が高い企業は?
「ステーキけん」を運営していたMFS(エムグラントフードサービス)が2月28日に事業を停止し、自己破産申請の手続きに入りました。ロードサイドのハイエナの異名をとる井戸実氏の会社。メディアに引っ張りだこだった井戸氏に何があったのでしょうか?
かつて「ステーキハンバーグ&サラダバーけん」や「ふらんす亭」など複数の飲食店を展開していたMFSが2月28日、破産申請した。「ふらんす亭」と「ステーキハンバーグ&サラダバーけん」の事業は、2019年にジー・テイストへ譲渡している
焼肉店のM&Aがじわり増えている。上場の外食企業が買い手となる案件は昨年ゼロだったが、今年はこれまで3件を数える。ターゲットはいずれも都内の中小焼肉店。同業同士は1件で、残る2件は居酒屋チェーンが新業態として「焼肉」を取り込むケースだ。