一部の大手企業は別として、多くの企業にとって海外M&Aはまれな出来事。その知識と経験は社内に蓄積されていないか、蓄積されていても少ないのが一般的だろう。そこで、おススメしたい1冊が『日本一わかりやすい海外M&A入門』だ。
中小企業のためのM&A戦略『損をしない会社売却の教科書』は、会社を売ろうとしているオーナー経営者がどのようにすれば、失敗することなくM&Aを実現できるのか、その視点で全編が構成されている。売り手だけでなく買い手にも役立つ情報が少なくない。
「利益と儲けは違う」。機内で隣席となった老紳士からそう言われ、驚くレストラン経営者。彼は黒字なのに借金がかさみ続ける店を手放そうとしていた。老紳士は意外な人物の名前をあげる。ピーター・ドラッカー。経営学の巨人は「会計」についても語っていた。
タイトルの通り、「10年後」をキーワードに企業や業界がどうなっていくのか、国内のM&A(合併・買収)動向を踏まえて明らかにしたのが本書。著者は中堅・中小企業のM&A仲介最大手、日本M&Aセンターのトップコンサルタントとして活躍中。
日産自動車にはかつて「塩路天皇」と呼ばれる絶対的権力者が君臨した。経営に介入する労組のドンを打倒するために1人のサラリーマンが立ち上がった。本書は7年に及ぶ「実録戦記」。時はめぐり、新たな絶対的権力者となったゴーン前会長が会社を追われた。
失敗しないM&Aのために何が必要となるのか。著者が提唱するのが「セカンドPMI」。最初のPMIで積み残したこと、できなかったことを数年後に再度行うPMIを、独自に「セカンドPMI」と名づけた。
森・濱田松本法律事務所=MHM税理士事務所は、事業承継やM&Aの実務書「設例で学ぶオーナー系企業の事業承継・M&Aにおける法務と税務」を発行した。
4月に出版以来、増刷を重ね、年末ですでに18刷を数える。その奇抜なタイトルにくぎ付けになるに違いない。副題は「人生100年時代の個人M&A入門」。サラリーマンにとってリタイア後を見据え、会社を買うことが選択肢の一つになるのだろうか。
森・濱田松本法律事務所の小山浩弁護士が税務調査において争点となる項目を取引の観点からまとめた書籍「取引の実態からみる税務調査のポイントQ&A」を発刊した。
「あなたの文章力、それで大丈夫ですか?」初心者ライターに物書きのプロである元新聞記者がおすすめする本がコレだ!