ハゲタカシリーズの最新作『シンドローム』が発売された。ハゲタカ・鷲津政彦が首都電力買収を仕掛けようとした矢先に、東北を大地震が襲い、原発が電源喪失に陥る。国家的危機に遭遇し、なお買収に突き進む鷲津の思惑とは。著者の真山仁さんに聞いた。
DDホールディングスは、アロハテーブルなどを手掛けるゼットンと、茶茶花など多彩な店舗運営を行う商業藝術を子会社化。更に瓦カフェのSLDにTOBを仕掛けるなど、立て続けに買収を進めるDDホールディングス。M&Aが業績に与えた影響を検証します。
スシローグローバルホールディングスは回転寿司チェーン業界首位の「スシロー」を展開するあきんどスシローの親会社だ。そのスシローGHDだが、業界トップ企業でありながら何度も「身売り」を経験している。その原因は「オーナー経営者一族の内乱」だった。
ディズニーはフォックスを713億ドル(約8兆円)で買収することとなりました。買収対象になったのは、20世紀フォックス、ナショナルジオグラフィック、そしてHulu。同社の狙いは動画配信HuluでNetflixやAmazonと対抗することです。
ユーザベースが、「アーンアウト条項」付きで、米経済メディアのQuartz社の全株式を取得することを決めた。アーンアウト条項のついたM&Aの意義や会計上の処理などを紹介する。
ヤフーはレシピ動画「クラシル」を運営するdelyを連結子会社化しました。93億円を投じて既存株主から株式を買い取り、所有割合を45.6%まで引き上げた形。クラシルは6月にダウンロード数1200万を突破。ヤフー傘下で事業拡大を目指します。
東海カーボンが昨年来、M&Aのラッシュをかけている。米国と韓国でカーボンブラックメーカーなど3社を立て続けに買収した。買収資金は約550億円と直近売上高の半分強。今年は創立100周年の節目。次の100年に向けての“仕込み”は万端整ったのか?
他企業を買収するM&Aの過程では基本合意が結ばれたあと、買収先のより詳細な情報を調査するためにデューデリジェンスを行います。このデューデリジェンスの実施により、会計帳簿には記載されていない簿外負債が発覚することが多々あります。
ソフトウェア開発などを行うIT系企業では、採用難・人材不足が大きな課題。その解決策として「オフショア開発」が注目を集めている。オフショア先として注目を集めているのがベトナム。研究開発型の企業が海外企業をM&Aする動きも活発化している。
マイクロソフトがソフト開発者向けウェブサービスのギットハブを約8200億円で買収する。数兆円の巨大買収が当たり前になっている昨今では驚くほどの額でもないが、話題になった今回の買収劇。マイクロソフトが手に入れたギットハブとはどんな会社なのか?
マイクロソフトがバージョン管理ツールのGitHub(ギットハブ)を75億ドルで買収するとのビッグニュースが飛び込んできました。今回の買収について、非SEさんでも理解が進むよう、わかりやすく解説していきたいと思います。
経済産業省は昨年実施した「我が国企業による海外M&A研究会」の議論や検討の結果を取りまとめた「我が国企業による海外M&A研究会報告書」を2018年3月27日に公表しました。今回はこの研究会報告書のポイントを紹介したいと思います。
富士フイルムホールディングスは2018年1月、米事務機器大手ゼロックスの経営統合を発表した。だが、ゼロックスのアクティビストたちは、株評価額をめぐり「過小評価だ」と反発し、5月に合併は白紙に。一連の混迷を、米メディアはどのように報じたのか。
富士フイルムHDの米ゼッロクス買収に「黄信号」が灯っている。ゼロックスが5月1日、富士フイルムHDの買収計画について見直すと発表。買収に反対する大株主と和解し、ジェイコブソンCEOら経営陣は退任へ。9月までに買収完了のスケジュールは遠のく情勢に。
そろそろ心配になる「五月病」。五月病を防ぐには気分転換してストレスをためないのが一番。最も効果がありそうなのが温泉だ。日本人はもとより、海外から日本の温泉を訪れる観光客も多い。そこで編集部が気分転換やストレス発散に効能がある温泉を3つ選んだ
東証の「適時開示」ベースで2018年1~3月の買収案件(子会社化・事業取得。ただしグループ内再編は除く)は146件だった。買収金額でみると、50億円を超えるものが15件。このうち1000億円超の大型案件は4件あり、いずれも海外M&Aで占めた。
もはや海外企業とのクロスボーダー(海外)M&Aは珍しくなくなった。それでも「日本企業は海外企業の買収が下手」と言われるのはなぜか?著者は「日本人は交渉が苦手」などという抽象的な評価ではなく、具体的な事例をもとにして失敗の要因を明らかにしていく。
仮想通貨NEM(ネム)の流出で話題となった取引所大手のコインチェック。ネット証券のマネックスグループは都内で記者会見を開き、コインチェックを買収、子会社化することを発表した。
東証の「適時開示」ベースで買収案件を集計したところ、3月は49件と前月より4件減った。大型案件が目立ち、日本たばこ産業がロシアのたばこメーカー4位を約1900億円で、東レがオランダの炭素繊維大手を1230億円でそれぞれ子会社化した。
美容健康食品の販売などを行う協和が、30代女性向けのメディア「wotopi(ウートピ)」をザッパラスから買収しました。協和は通販ブランド「fracora(フラコラ)」を展開。ウートピとフラコラのシナジー効果を狙っています。コンテンツマーケティングの新たな方向性を予感させます。
『鉄道の資本移動の歴史』連載の4回目は前回に続き東武鉄道の資本移動について。日本を代表する観光地・日光に、鉄道王・根津嘉一郎はどんな夢を見たのか。JRより早く、短く、さらに山奥へ。鉄路を延ばしていった歴史をたどる。
会社を買収する際、対象会社の買収金額はどう決まるのだろうか? 連載第1回は企業評価アプローチの手法とマーケットアプローチの代表格である「市場株価法」について解説する。
ドイツ銀行は1870年にベルリンで創業し、現在は世界中の主要な国や地域で事業を展開しています。日本ではドイツ銀行東京支店のほかにドイチェ・アセット・マネジメント、ドイチェ信託、ドイツ証券の主要4法人があり、大型M&Aなども手がけています。
休眠会社は一般には無用の長物と考えられているが、あえて休眠会社を買収したり、ときには休眠会社を存続会社として吸収合併したりするケースもある。今回は休眠会社を買収する動機と休眠会社を取り巻く制度について整理してみたい。
昨年の「パチンコホール」倒産(負債1,000万円以上)は29件と3年ぶりに前年を上回り、負債100億円超の大型倒産も発生した。減少する遊技客の奪い合いで中小ホールの経営は厳しさを増し、資金力のある大手ホールが新規出店や買収で攻勢をかけている。