M&Aで失敗しないための実践的な対応策を啓蒙することを目的に、20人を超えるM&AのプロがM&Aに携わる企業担当者や専門家ら向けに、本格的なM&A実務解説書としてまとめ上げた。
M&A Online編集部が今回紹介するのは「金融再生請負人」(山本貴之著、きんざい刊)。舞台は静岡県浜松市の「うみはま銀行」。ライバル行から買収攻勢を仕掛けられる中、単独での生き残りを賭けて地域デジタル戦略を起死回生策として打ち出す。
北朝鮮のサイバー特殊部隊のハッキングと、それによる仮想通貨取引所「コインドリーム社」の経営破綻で親会社の証券会社株が暴落し、米空売りファンド「パンゲア&カンパニー」が利益を上げるという内容だが、そのストーリーから最新の仮想通貨事情が学べる。
「事業再構築補助金制度」に必要な事業計画書を作成するのに活用できるクロスSWOT分析について解説したのが本書。説得力のある計画書の書き方を実例を交えて紹介している。
M&A Online編集部が今回取り上げるのは柳澤伯夫著「平成金融危機 初代金融再生委員長の回顧」(日本経済新聞出版刊)。バブル崩壊後、金融システム危機に直面し、日本発の恐慌をどう回避したのか、その舞台裏を克明に記録した一冊。
法人税の視点からの事業承継やM&Aといえば、いわゆる「事業承継税制」による相続税や贈与税の納税猶予・免除が注目されがち。だが、本書は「相続対策の本」ではない。著者は「どのような形で承継させたいのか」などの三つの考え方が最も重要だと指摘する。
4年前に企画会社を起業した元中堅広告代理店のデザイナー・河西神凪と、共同経営者の松村彩芽の2人の女性が、老舗の和菓子店の事業を譲り受ける過程をマンガで紹介したのが本書。
今週の「おすすめの1冊」は「『株式交付』活用の手引き」(金子登志雄著、中央経済社刊)。株式交付は3月に施行された改正会社法で、M&Aの新たな手法として盛り込まれた。会社法専門のベテラン司法書士がマニュアル仕立てで解説する。
バブル崩壊以来、日本経済は伸び悩んでいる。「失われた」と称される年月はすでに30年を超えている。その原因として挙げられているのが「イノベーションの欠如」。4人の著者が講義や実務で得た知見から具体的なイノベーション再生法を提案する一冊だ。
著者は後継者のいない中小企業の社長が、会社を第三者に売却することによって、自身や家族、社員、取引先などを幸せにする行為を「会社エグジット」と呼び、会社売却が事業承継のベストチョイスであると主張する。