映画のストーリーもさることながら製作過程のトラブルに至るまでM&Aの要素が詰まった『エジソンズ・ゲーム』が6月19日（金）全国公開された。「電流戦争」という史実から着想を得た巨匠マーティン・スコセッシが製作総指揮を執り、映画化した。
編集部おすすめの一冊は久保惠一著「東芝事件総決算 会計と監査から解明する不正の実相」。外部の人間が容易に入手できる客観的データの財務諸表や適時開示情報などをもとに東芝の一連の会計事件の「闇」に切り込む、いわば「調査報道」的な内容である。
東芝が紆余曲折の果てに半導体子会社を売却して3カ月が過ぎた。「虎の子」と呼ばれた東芝メモリを売却せざるを得なくなったのが、原子力事業を手がけていた子会社の米ウェスチングハウスの経営破綻に伴う巨額の損失だった。その会計処理には問題が多かった。
東芝を経営危機に追い込んだウェスチングハウス（WH）の原発事業が、ようやく切り離せることになった。先進国では下火になった原子力発電だが、21世紀の世界経済をけん引する中国・インドでは建設ラッシュが加速している。WHを買収した投資ファンドの狙いは
東芝は取締役会において第三者割当による6,000億円の新株式発行を決議したと公表しました。これにより、東芝は2018年3月末の決算で債務超過を解消し、上場廃止も回避されることが報じられています。なぜ今回の増資が東芝の債務超過を解消することになるのか？ そのカラクリについて説明したいと思います。
東芝の最新の決算である2017年6月期の四半期報告書によると、他のセグメントで軒並み赤字となっているなかで、メモリ事業が一際好調な業績を収めていることは一目瞭然である。東芝は、東芝メモリを売却すべきではないことがわかっているが、売却せざるを得ない状況に追い込まれているというジレンマに遭っている。
8月10日、再建で揺れる（株）東芝の2016年度（2017年3月期）及び2017年度第1四半期の財務諸表について、PwCあらた監査法人は「限定付適正」との意見表明を行った。 2017年度末での債務超過の回避を目指し、半導体メモリ事業の子会社である東芝メモリの売却を急いでいるが、交渉は難航しているようだ。売却以外の道もあるのだろうか。
過年度決算訂正が終わったかと思ったら、減損問題で揺れる東芝ですが、現在進行形の劇場型で事件が進展しています。会計の専門家でも難しい内容をできる限り平易に解説したいと思います。少し長いですがお付き合いください。
東芝が決算発表を遅延したことで、巨額損失が再び話題となっています。東芝が採用する「プッシュダウン会計」と呼ばれる会計処理とのれんについてビズサプリの三木会計士がわかりやすく解説します。
