「M＆A年鑑2022」がダイヤモンド社から発売へ｜M＆A Online編著

M＆A Online（ストライクが運営）編著による「M＆A年鑑2022」（ダイヤモンド社刊）が1月31日に発売される。発行は前年版に次ぐ2度目となる。

2021年の上場企業による877件の全M＆A（適時開示ベース）を抄録の形で網羅するとともに、金額上位50ランキング、海外M＆A、業種別、スキーム別、都道府県別、子会社・事業の売却、TOB（株式公開買い付け）といったテーマ別で解説している。ムック形式で183ページ。1760円（税込み）。

M＆A Onlineは2015年7月にスタート以来、上場企業に義務づけられている適時開示情報のうち、経営権が移転するM＆A（グループ内再編は除く）について、全件を即日記事化して発信している。日々蓄積されるデータを「年鑑」の形で整理したのが本書で、1年間の上場企業のM＆A動向をさまざまな角度から見渡せる内容を目指した。

2021年に開示された全877件のM＆Aについては日付順に、記事本文のほか、買い手・ターゲット・売り手、取引金額、スキーム（株式譲渡、会社分割、事業譲渡など）、業種がひと目で分かるように工夫されている。

2021年の注目点の一つは新型コロナウイルス感染の世界的な拡大で前年50件近く減った海外M＆Aの動向。その件数は160件と前年比8％増えたものの、コロナ前の2019年の196件には程遠い。復調に向かっているとはいえ、足取りが鈍いことをデータは示した。また、国内、海外を問わず、上場企業による子会社・事業の売却が加速した。

識者インタビューのコーナーには中小企業庁の角野然生長官、京都大学大学院の松本茂特命教授の2氏が登場。また、製造業、IT・ソフトウエア、小売業など主要6業界についてはそのM＆A動向を掘り下げた。

文：M＆A Online編集部