M＆A Online編著「M＆A年鑑2021」がダイヤモンド社から発売

M＆A Online（ストライクが運営）編著による初のデータブック「M＆A年鑑2021」（ダイヤモンド社刊）が1月29日に発売される。

2020年の上場企業による約850件に上る全M＆A（適時開示情報ベース）を抄録の形で網羅するとともに、金額上位50ランキング、海外M＆A、業種別、スキーム別、都道府県別、子会社・事業の売却、TOB（株式公開買い付け）など様々な角度から解説。上場企業のM＆A動向を丸ごと押さえられる。ムック形式で182ページ。1760円（税込み）。

M＆A Onlineは2015年7月のスタート以来、上場企業に義務付けられている適時開示情報のうち、経営権が移転するM＆A（グループ内再編は除く）について、即日記事化して発信している。日々蓄積されるデータをいわばイヤーブック（年報）として整理し、分析を試みたのが本書。

例えば、新型コロナウイルス感染の世界的拡大を受け、海外M＆Aはどう推移したのか。海外案件は147件と前年の196件から50件近く減少し、全M＆Aに占める比率も17％と前年の23％から6ポイント低下した。外国とのビジネス往来が事実上途絶えた影響が数字となって表れた格好だ。

2020年のM＆Aを数字などデータで総括したうえで、識者インタビューでは米大手投資銀行ゴールドマン・サックス出身で早稲田大学大学院客員教授の服部暢達氏、中小企業庁次長の奈須野太氏が2021年のM＆A展望などを語る。また、製造業、IT・ソフトウエア、小売業など主要6業界についてはそのM＆A動向を掘り下げた。

今回初となる「2021年版」では、前年（2020年）に発表された849件のM＆A案件をすべて収録。日付順に、記事本文のほか、買い手・ターゲット・売り手、取引金額、スキーム（株式譲渡、会社分割、事業譲渡など）、業種がひと目で分かるように工夫されている。

文：M＆A Online編集部