クレストホールディングスの望田竜太取締役が、中小企業の事業承継PMIでは「強い信念も持って、経営手法やデジタルツールを使いこなす知識と経験を多く持つことが必要」とアドバイスする。
M&Aといっても経営権の掌握にまで踏み込む「買収」だけではない。将来の買収を視野に入れつつ、マイノリティー出資してまず少数持ち分を取得にとどめることが多い。その場合も、PMI(M&A後の統合プロセス)と呼ばれる作業は必要なのか?
M&Aの原則は「大が小を呑む」であるが、格上相手を買収するケースもあるだろう。日本企業にありがちな問題といえば、海外M&Aの経験不足に加えて、自分たちが当該事業において格下であるという思いから、買収先へのコントロールが効かなくなることだ。
最終回となる7回目のテーマは「ポストM&A成功の7要素」。連載ではポストM&Aを成功に導くための知っていればすぐに役立つ、すぐに使えるような内容に焦点を当ててきた。今回はそれらも包含する、ポストM&A成功の全体像をまとめる。
M&Aに際して、親会社と子会社の間には、しかるべきルールが必要となる。本稿では、それを「子会社ガバナンス」と呼ぶ。買収後の子会社ガバナンスの方針をどう決めたら良いのか、要点を解説する。
海外M&Aには“誤算”がつきものだ。失敗の事例は枚挙にいとまがない。本書のタイトルにある「PMI」とはM&A後の統合プロセスのこと。海外企業の買収の場合、言語や文化の違いから、PMIのハードルは一層高まる。そのポイントを実践的に解説する。
みなさんの会社のM&Aに関連する稟議書にはこんなワードが使われていないだろうか。「XX事業基盤の構築」「XXとXXの融合」「XXを活用した更なる成長」…もうそうなら要注意。M&Aすること自体が目的化しているかもしれない危険信号なのだ。
M&Aは成長に必要な時間を圧倒的に短縮できる有効な手段だ。だが、M&Aさえ実行すれば、すべてがうまくいくわけではない。むしろ、M&A後に本当の試練が始まる。ポストM&Aを成功に導くための「tips(こつ)」をシリーズで伝える。
買収後も優秀な従業員に働き続けてもらうためにはどうしたらよいでしょうか。組織融和は企業買収において大きな課題です。その対策についてご紹介します。
ポストM&Aでよく耳にするのが「PMI」。買収後の経営統合作業をいう。その際、経営トップら幹部のリーダーシップとマネジメントが求められるが、田中角栄(元首相)の考え方や言葉にPMIを成功に導くヒントがあると考えている。