今回はPMI（M＆A成立後の統合プロセス）について述べる。PMIは難しい、想定していたシナジー（相乗効果）を思っていたほど出せていないといった話を聞くことがよくある。では、どのようにPMIを進めていけばよいのか。
M＆Aは最終譲渡契約、クロージング（決済）をもって終了するものではありません。M＆Aの本来の目的は、そのあとに控える事業統合（PMI）です。
「戦略的マイノリティー出資のPMIのポイント」の最終回。今回は「段階取得」の場合に焦点を当て、リクルートホールディングス（HD）の「二段階アプローチ」の事例をもとに、「段階取得が有効な場合の条件」を考察したい。
このところ会社のM&Aに絡む仕事が立て続けに舞い込んでいます。コロナショックがむしろプラスに働いた会社がM&Aの好機と捉えたりしているケースもあるかもしれません。今回はM&Aの大まかな流れと、私なりに感じている注意点を取り上げます。
M＆Aとひと言で言っても、大企業や上場企業が行うM＆Aと、中小企業M＆Aは全くの別物であると考えておいた方が良い。中小企業M＆Aにおける問題点の特徴は友好的なM＆Aであること。敵対的買収はそもそもあり得ない。
M＆Aのスタートである目的の設定から最終プロセスの事業統合（PMI）における、注意点、押さえておくべき重要ポイントなどを中心に、最新のトピックスにも触れながら見ていきたいと思います。
M＆Aが中小企業の大事な投資のオプション（選択肢）の1つであることは紛れもない事実である。今後は経営戦略上欠かすことのできない戦略となるはずである。しかし、課題が山積しているのも事実である。中小企業M＆A成功の秘訣について考えてみたい。
前回連載では、「PMIの10の活動」のうち、Day0~Day1に実施すべき5つの活動について、マイノリティー出資の場合のポイントを解説した。今回はDay1以降のPMI実行フェーズにおける3つの活動を取り上げる。
具体的にマイノリティー出資のPMIで何をすべきなのか。まず、Day0（契約締結）～Day1（クロージング）までの5つのポイントを説明する。
実際のマイノリティー出資後のPMIでは、契約通りに上手くいかないことも多々あるし、数％の出資段階ではあまり多くの要求は受け入れられない現実だろう。ではどのようにして出資相手をコントロールするのか。
M＆AとPMIを用いた中小企業の治療法や再建手法をまとめた。新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、業績悪化に直面する企業が相次いでいる今、多くの企業の参考になりそうだ。
前回記事で「マイノリティー出資におけるPMIのさじ加減は相手と“両想い”か“片想い”かによって全く異なってくる」とお伝えした。では、どのようにして“両想い”か“片想い”かを見極めるのか。プレPMIの段階で留意すべきポイントを述べたい。
M＆Aの失敗の要因が株式取得前の「前工程」にあるのか、それとも株式取得後の「後工程」にあるのか。マイノリティー出資の場合、前工程でつまづくと、後工程で巻き返すのは至難の業。マジョリティー出資のように資本の論理で突き進むことができない。
クレストホールディングスの望田竜太取締役が、中小企業の事業承継PMIでは「強い信念も持って、経営手法やデジタルツールを使いこなす知識と経験を多く持つことが必要」とアドバイスする。
M＆Aといっても経営権の掌握にまで踏み込む「買収」だけではない。将来の買収を視野に入れつつ、マイノリティー出資してまず少数持ち分を取得にとどめることが多い。その場合も、PMI（M＆A後の統合プロセス）と呼ばれる作業は必要なのか？
M&Aの原則は「大が小を呑む」であるが、格上相手を買収するケースもあるだろう。日本企業にありがちな問題といえば、海外M&Aの経験不足に加えて、自分たちが当該事業において格下であるという思いから、買収先へのコントロールが効かなくなることだ。
最終回となる7回目のテーマは「ポストM＆A成功の7要素」。連載ではポストM＆Aを成功に導くための知っていればすぐに役立つ、すぐに使えるような内容に焦点を当ててきた。今回はそれらも包含する、ポストM＆A成功の全体像をまとめる。
M＆Aに際して、親会社と子会社の間には、しかるべきルールが必要となる。本稿では、それを「子会社ガバナンス」と呼ぶ。買収後の子会社ガバナンスの方針をどう決めたら良いのか、要点を解説する。
海外M＆Aには“誤算”がつきものだ。失敗の事例は枚挙にいとまがない。本書のタイトルにある「PMI」とはM＆A後の統合プロセスのこと。海外企業の買収の場合、言語や文化の違いから、PMIのハードルは一層高まる。そのポイントを実践的に解説する。
みなさんの会社のM＆Aに関連する稟議書にはこんなワードが使われていないだろうか。「XX事業基盤の構築」「XXとXXの融合」「XXを活用した更なる成長」…もうそうなら要注意。M＆Aすること自体が目的化しているかもしれない危険信号なのだ。
M＆Aは成長に必要な時間を圧倒的に短縮できる有効な手段だ。だが、M＆Aさえ実行すれば、すべてがうまくいくわけではない。むしろ、M＆A後に本当の試練が始まる。ポストM＆Aを成功に導くための「tips（こつ）」をシリーズで伝える。
買収後も優秀な従業員に働き続けてもらうためにはどうしたらよいでしょうか。組織融和は企業買収において大きな課題です。その対策についてご紹介します。
ポストM＆Aでよく耳にするのが「PMI」。買収後の経営統合作業をいう。その際、経営トップら幹部のリーダーシップとマネジメントが求められるが、田中角栄（元首相）の考え方や言葉にPMIを成功に導くヒントがあると考えている。
売り手企業と買い手企業がともに成長することを目的にまとめられたのが本書。M＆A前後の経営者や事業会社でM＆Aにかかわる担当者向けに、実践的なノウハウとして活用できるように仕上げてある。
PMI（Post Merger Integration）とは、M＆A実行後に、シナジーを実現し、企業価値を向上させるための統合プロセス全体を意味する。だが、M＆Aの検討段階でPMIを強く意識している企業は決して多くはないのが実情だ。
