『摩天楼はバラ色に』は、単身ニューヨークでの就職を決意した主人公が強者ひしめき合うビジネス界を上りつめ、アメリカン・ドリームを手にするまでを描く痛快コメディ。
かつて楽天がTBSの買収を目論み、失敗に終わったことを覚えている方も多いと思います。今回のM&A判例解説は「楽天対TBSの株式買取請求事件」を取り上げます。
1~3月期のM&A件数は前年同期比10件増の232件と2年連続で増加し、2009年(252件)以来の高い水準となった。新型コロナウイルス感染拡大の影響が危惧された直近3月も前年同月を4件上回る86件と09年(88件)以来の水準を記録した。
M&Aで委任状争奪戦(プロキシーファイト)が起こった場合、議決権行使助言会社がどういった意見を出すかによって、機関投資家の議決権行使が大きく左右される場合があります。
2019年通年(1-12月)の累計件数は完了ベースで41件(同4.6%減)と前年を2件下回った。届出ベースでは46件(同9.5%増)と前年を4件上回っている。買付総額は3年連続で増え、1兆円を超える水準で推移している。1000億円超は4件。
2020年に入り、経営陣が参加する買収(MBO)がすでに5件に達し、前年の6件に早くも並ぶ勢いだ。このままでいけば、2013年以来7年ぶりに2ケタ(10件)に乗せる公算が大きい。MBOは2011年の21件をピークに減少傾向にある。
伊藤忠商事によるデサントへの敵対的TOB成立は、新しい時代の幕開けかもしれない。かつて日本では乗っ取りのイメージが強かった敵対的TOBだが、コーポレートガバナンス・コードの浸透などで風向きが変わり、敵対的TOBの成功率も高まっている。
映画『前田建設ファンタジー営業部』がM&A業界から注目を浴びている。というのも映画の主役である前田建設工業が前田道路に”敵対的TOB”を仕掛けたからだ。TOBと映画上映の“同時進行”という異例ともいえる事態にどちらの行方も気になるところだ。
日本で敵対的買収は例年、1件あるかどうかだが、今年は一転、伊藤忠商事VSデサント、エイチ・アイ・エス(HIS)VSユニゾホールディングス、コクヨVSぺんてる、のケースが3件相次いで発生した。結果は買収側が1勝2敗で、負け越した形だ。
1株に多数の議決権を付与する「デュアルクラス」は、アメリカ西海岸、シリコンバレー流の反逆精神、カウンターカルチャー精神の表れであり、オトナの経営者が眉を顰めるだけのキワモノなのだろうか。実はこの制度を使えば敵対的買収も回避できるのだ。