マツダが「東京モーターショー2019」で同社初の量産EV「MX-30」を発表した。国内で発売したクロスオーバーSUV「CX-30」をベースにしたEVだが、どう見ても中途半端なEVで同社のEV戦略に影を落としかねない。マツダが出すべきEVは。
日本ラグビーフットボール協会のホームページで紹介されている日本チームのメンバーは31人で、いずれも企業のラグビーチームに所属している。どんな企業が日本代表選手を送り出しているのだろうか。
トヨタが燃料電池(FC)の新たな用途開発に乗り出した。同社は世界初の燃料電池車「MIRAI」を発売しており、搭載するFCをオフィスなどでの発電機へ転用する。FCVの普及は電気自動車よりも難しい状況にあり、FCの有効利用策として注目される。
トヨタ自動車が中国市場へ「アクセル」を踏み込んでいる。豊田章男社長も「トヨタの伸びはもう少し改善の余地があった」とハッパをかけた。世界最大の中国市場に注力するのは当然とはいえ、その加速ぶりは他社と一線を画す。何がトヨタを突き動かしているのか
トヨタ自動車が「電気自動車(EV)の普及を目指して」と題する新たなEV戦略を発表した。しかし、その内容は意外なものだった。軽自動車よりも小さい超小型EVや電動キックボードなどの「補助車両」ばかり。トヨタは、どこまで本気でEVに取り組むのか。
2021年には実用的な完全自動運転車が発売されると言われている。シリコンバレーの企業はいち早く自動運転車向けの人工知能(AI)開発に乗り出しており、技術力はナンバーワン。自動車系AIスタートアップの買収と今後対象になりそうな企業を紹介する。
米電気自動車大手テスラの元生産担当副社長が、新興EVメーカーである米ルーシッドモーターズへ転籍した。テスラからは幹部の流出が相次いでおり、同社はその「受け皿」の一つだ。テスラから人材を吸い寄せるルーシッドモーターズとは、どんな会社なのか。
2019年3月期決算の企業2400社のうち、役員報酬1億円以上の個別開示を行ったのは275社。前年より35社増加しています。役員報酬の最高額は、ソフトバンクグループのロナルド・フィッシャー副会長の32億6600万円でした。
トヨタ自動車とソフトバンクの提携に象徴される日本のMaaSに広がりが出始めてきた。国土交通省の積極的な支援に伴って、今後幅広い業界でMaaSを巡る動きが活発化しそう。日本のMaaSとはどのようなものなのか。
経済産業省と国土交通省は2019年6月3日、2030年度までに達成を義務づける新燃費規制案をまとめた。それによると同年度に販売する新車の平均燃費をガソリン1リットル当たり25.4Kmに向上する必要がある。すでに53車種がクリアしているが…。