トップ > ライター一覧 > M&A Online
M&A Online

M&A Online

M&Aをもっと身近に。

これが、M&A(企業の合併・買収)とM&Aにまつわる身近な情報をM&Aの専門家だけでなく、広く一般の方々にも提供するメディア、M&A Onlineのメッセージです。私たちに大切なことは、M&Aに対する正しい知識と判断基準を持つことだと考えています。M&A Onlineは、広くM&Aの情報を収集・発信しながら、日本の産業がM&Aによって力強さを増していく姿を、読者の皆様と一緒にしっかりと見届けていきたいと考えています。

最新の記事

吉とでるのか「メルカリ」のOrigami買収

吉とでるのか「メルカリ」のOrigami買収

メルカリはスマホ決済サービスを手がける子会社のメルペイを通じて、同業のOrigamiを2020年2月に完全子会社化する。メルペイとOrigamiが一つになることは果たして「吉」となるのだろうか。

記事を読む
5Gが始まる2020年に4G「iPhoneSE2」は買いか?

5Gが始まる2020年に4G「iPhoneSE2」は買いか?

米アップルの廉価版スマートフォン「iPhone SE2」が量産体制に入ったようだ。2020年3月後半の発売に向けて、いずれも台湾に本社を置くフォックスコン、ペガトロン、ウィストロンの3社が急ピッチで量産しているという。SE2は買いなのか?

記事を読む
活動期に入る「ベネッセ」新規事業創出M&Aに1000億円投入

活動期に入る「ベネッセ」新規事業創出M&Aに1000億円投入

ベネッセホールディングスは2020年4月に社会人向け短期集中型英会話のENGLISH COMPANYなどを展開するスタディーハッカーを子会社化する。中期経営計画でM&Aによる新規事業の立ち上げを計画しており、M&Aの活動期に入りそうだ。

記事を読む
【2019年M&A】件数トップは2年連続でソフィアHD|再上場のワールドは4件

【2019年M&A】件数トップは2年連続でソフィアHD|再上場のワールドは4件

2019年の企業別のM&A件数(グループ内再編を除く)を集計したところ、ソフィアホールディングスの11件(中止2件を含む)が最多で、同社が2年連続でトップだった。2位は年間5件で、SHIFT、アイカ工業、第一交通産業、電通の4社が並んだ。

記事を読む
東京五輪で揺れる?東京モノレールと親会社の関係|意外な子会社

東京五輪で揺れる?東京モノレールと親会社の関係|意外な子会社

日本で最も古い跨座型モノレールを走らせる東京モノレールは東日本旅客鉄道の子会社に当たる。だが、JR東日本グループ以前は日立物流の100%子会社だった。なぜ、日立グループの一員だったのか。どんなM&Aが行われたのか。その行く末は盤石か?

記事を読む
【フルサト工業】M&Aで誕生するかグループの新中核企業

【フルサト工業】M&Aで誕生するかグループの新中核企業

フルサト工業が2020年1月に6日に、ほぼ3年ぶりにM&Aに踏み切った。だが、2020年3月期の業績に与える影響は軽微なため、インパクトは小さい。関心は早くも次のM&Aに移っているとも言えそうだ。

記事を読む
悪天候で4期ぶりに最終赤字転落の「東天紅」再建の戦略は?

悪天候で4期ぶりに最終赤字転落の「東天紅」再建の戦略は?

中華料理レストランを展開する東天紅が4期ぶりに最終赤字に転落する。同社は2020年1月14日に2020年2月期の業績予想を下方修正、当初の黒字から営業、経常、当期のすべての段階で赤字に陥ることになった。

記事を読む
旧村上ファンド系、東芝機械に敵対的TOB|買収防衛策で対抗へ

旧村上ファンド系、東芝機械に敵対的TOB|買収防衛策で対抗へ

新たな敵対的TOBが持ち上がった。​旧村上ファンド系のシティインデックスイレブンスが21日、東芝機械に対してTOBを実施すると発表した。最大259億円を投じて東芝機械株の43.82%の取得を目指す。東芝機械は買収防衛策で対抗する方針だ。

記事を読む
【中小企業のM&A】どうやって百戦錬磨の社長の「本音」を引き出す?

【中小企業のM&A】どうやって百戦錬磨の社長の「本音」を引き出す?

「どうやってお客さんの本音(真意)を引き出すのですか?」 金融機関向けセミナーや勉強会を開いた時に、しばしば聞かれる。答えは簡単。徹底的に聞き役に徹すること。それ以外にない。こちらが話したいことがあっても黙って聞く。我慢、我慢である。

記事を読む
日韓関係悪化で「ユニクロ」も営業減益に 半面韓国企業の買収には増加の兆しも

日韓関係悪化で「ユニクロ」も営業減益に 半面韓国企業の買収には増加の兆しも

アパレルブランド「ユニクロ」を展開するファーストリテイリングの2020年8月期の営業利益が、韓国での不買運動などの影響で2016年8月期以来4期ぶりに減益に陥る。2020年の日韓関係はどのような方向に進むのだろうか。

記事を読む

アクセスランキング

【総合】よく読まれている記事ベスト5