ITOCHU Corporation
スポーツウエア大手のデサントと筆頭株主の伊藤忠商事との経営対立が後戻りできない状況となっている。伊藤忠は1月31日、事前通告なしで、デサントに対してTOBを開始した。
創業家出身のデサント<8114>石本社長と筆頭株主である伊藤忠商事<8001>の岡藤CEOとの間で、経営方針をめぐる確執が生じています。TOBの可能性はあるのか、空売りのチャンスはあるのか検証してみました。
2018年8月、伊藤忠商事はそれまで持分法適用会社だったユニー・ファミマHDを子会社化しました。その判断は果たして正しかったのでしょうか?伊藤忠とユニー・ファミマHDの相性を占星術的視点から柳川隆洸氏が読み解きます。
中国企業のM&A戦略を紹介するシリーズ。今回は、本間ゴルフの買収を取り上げる。トランプ大統領に安倍首相がプレゼントしたのも同社特注品のドライバー。中国企業傘下で再建を果たしたとされるが…
NECが今世紀4回目となるリストラを断行する。今回のリストラでは、ものづくり関連事業を大胆にカットする一方で、情報システムやサービスといったソフトウエア関連事業に力を入れる。その要となるのが2018年1月の大型M&Aで強化したセキュリティー事業だ。
2017年7月-9月に発表された国内企業のM&A案件より抜粋してご紹介します。
2017年3月期決算の有価証券報告書が順次提出され、6月23日17時現在では646社。このうち、役員報酬1億円以上を受け取った役員の個別開示を行った上場企業は66社(構成比10.2%)で、開示人数は157人だった。役員報酬最高額はソフトバンクグループのニケシュ・アローラ元副社長の103億4,600万円で、歴代最高額を更新した。
買収時の想定に 反して巨額損失の計上に追い込まれるM&Aは、いつの時代にも少なからず存在する。前回に続き、近年の事例を振り返り、考える契機としたい。
近江商人をルーツとした総合商社である伊藤忠商事。早くから「非資源」を掲げ、資源関連に頼らず事業ドメインを拡充してきた戦略が功を奏し、2016年3月期、国内の商社で三菱商事、三井物産を抑え最終利益で業界No.1の地位を獲得するに至った。その戦略と強さに迫る。
新進気鋭のアナリスト巽震二が送るTOBマーケットレビュー連載開始。今回は連結グループ会社の組織再編型TOBに注目したい。総合商社は積極的に事業投資の見直しを行っており、総合商社子会社などに期待できる。