Alpen Co.,Ltd.
スポーツ用品販売大手のゼビオホールディングスが3期ぶりに営業利益でアルペンを逆転することになった。逆転したままの状態が続くのか、それとも再度の逆転があるのか。コロナ禍後を見据えた対応が今後の行方を左右しそうだ。
全国で145カ所のゴルフ場を運営するパシフィックゴルフマネージメント(PGM、東京都台東区)の2022年8月の既存コースの売上高の前年同月比が114.4%となり、1月に記録した111.5%を上回り、年初来最も高い伸びとなった。
今年2件目のゴルフ場の倒産が発生した。東京商工リサーチによると、香川県の高松グランドカントリー(三木町)は2021年11月24日に、高松地裁に民事再生法の適用を申請した。
アルペンとゼビオホールディングスのスポーツ用品販売大手2社の業績に明暗が現れてきた。両社ともに通期の業績は修正していないが、業界トップの座が入れ替わる可能性はあるだろうか。
コロナ禍の中、新たにゴルフを始める若者たちのニーズを取り込もうと、スポーツ用品販売店や、用具メーカー、IT企業などに、さまざまな動きが広がってきた。どのような取り組みなのか。
「初心者がせかされずにプレーできる」「待たずにスムーズにコースを回れる」「人との接触を減らすためロボットが配膳してくれる」今夏、このようなゴルフ場が登場した。一体どのような取り組みなのか。
スポーツ用品小売り大手のアルペン、ゼビオホールディングス、ヒマラヤ3社の業績回復が鮮明になってきた。
コロナ禍が日本経済を大きく変える可能性が出てきた。現時点では落ち着いている物価が、一転して上昇しかねない芽が育ちつつあるのだ。景気後退期の物価高は経済を破壊しかねない。その代表的な業界が航空と携帯電話だ。これらの業界で何が起こっているのか?
上場企業の間で希望退職者を募集する動きが広がりつつある。昨年は年間を通じて12社(東京商工リサーチ調べ)だったが、今年は3カ月足らずですでに7社に上る。このままのペースが続けば、前年件数を上回るのは時間の問題だ。
2019年に入って「希望・早期退職」の募集を発表する企業が相次いでいる。昨年は年間12社(東京商工リサーチ調べ)だったが、年明けからひと月余りで5社に上る。このうち、アルペン、カシオ計算機、協和発酵キリンは設立以来初めてだ。
平昌五輪の開幕が2月9日に迫ってきた。フィギアスケートの羽生結弦選手、ジャンプの高梨沙羅選手ら日本選手の活躍に期待が高まる中、株式市場では選手の所属先企業やスポーツ用品メーカーなど関連銘柄が改めて注目されそうだ。平昌五輪銘柄を総点検すると…。