日本各地の「地銀」のルーツをたどってみよう。そのM&A=合従連衡の歴史をひも解けば、銀行や金融経済の成り立ちはもちろん、日本の伝統産業、商業の集積の移り変わり、各都道府県内にある市町村の歴史の“格”の変遷なども見えてくる。“ご当地銀行”の合従連衡史の10回目は、大分県。

大分銀行(略称:大銀)は1892年12月に設立された。その後、1918年に青莚銀行と柳浦銀行を合併し、1921年には大分貯金銀行、豊岡共立貯蓄銀行、豊岡実業銀行、萩原銀行、豊後銀行を合併している。豊岡とは大分市の北、現在の大分県日出町の一角のことである。

そして、大分銀行は同年、別府銀行を合併し、地域金融機関としての地歩を固めていった。その基盤を確固たるものとしたのは1927年、二十三銀行を合併したことによるといっていいだろう。

存続銀行は二十三銀行ではなく、大分銀行

二十三銀行は1877年から20年間の時限を設けて国が設立を認めた国立銀行の1つである。その20年間は、第二十三国立銀行と呼ばれていた。国立銀行条例による運営期限を迎え、「国立」の名称が外れてから、二十三銀行は1923年には成清銀行を、1924年には臼杵銀行を買収している。

1927年、大分銀行は国立銀行の流れをくむ二十三銀行を合併した。両行の合併に尽力したのは当時日銀総裁であった同郷大分・日田出身の井上準之助であった。

両行の合併契約は次のような内容であった。

  • 大分銀行を存続会社として、二十三銀行は合併によって解散する
  • 商号は「大分合同銀行」とする
  • 大分銀行は全額払込みの新株を発行し、これを二十三銀行の株主に交付し、合併後は増資する

(大分銀行120年史より)

大分銀行はいわば、当時の国立銀行を呑み込むかたちで合併し、名称を大分合同銀行と変えた。その後、1940年代前半にかけては、まさに買収ラッシュだ。買収した主な銀行を挙げると、次のようになる。

1929年佐賀関銀行
1941年百九銀行
1942年日田共立銀行、豊和銀行、共同野村銀行、中津銀行
1943年実業貯蓄銀行、大分貯蓄銀行

まさに戦前から戦中にかけて、国が推進した一県一行主義、それに関連して庶民の貯蓄を奨励する目的で設立された金融機関のうち、大分県下にある銀行を次々とM&Aし、地域金融機関としての地盤を強化していったのである。国立銀行の流れをくむ二十三銀行と百九銀行、2つの銀行を傘下に収めた経営力は、その後、地域のトップバンクに育っていく“合同という名の牽引力”の強さを感じさせる。

ちなみに、銀行名を大分合同銀行からもとの大分銀行に改称したのは、1953年のことだった。