アップル「iPad mini」シリーズの新型モデルが2020年中に登場するとの観測が出ている。7.9インチディスプレーを搭載したモデルで、初代「iPad mini」から現行「iPad mini」まで5世代のモデルが登場した。新型はどうなる？
楽天モバイルが「Rakuten UN-LIMIT」プランを発表した。月額2980円でデータ通信が使い放題の上、300万人に基本料金を1年間無料で提供するという「格安」プランだ。しかし、このプランがiPhoneでは使えないって、ご存知でした？
いよいよアップル「iPhone」の新型廉価版「SE2」の発売がカウントダウンに入った。新型コロナウイルス感染拡大の影響でフル生産が難しく、品薄は不可避の状況にある。もしも「SE2」が手に入らない場合、どの現行機種が「代替機」となりうるのか。
ビジョン・ファンド事業で巨額赤字を計上しながらも「潮目が変わった」と豪語するソフトバンクグループ＜9984＞の孫正義社長。果して彼は天才経営者なのか、それとも大ぼら吹きなのか。ソフトバンクの経営戦略を分析し、同社の将来シナリオを示す一冊だ。
2019年12月、昭和電工が日立グループの「御三家」の一つである日立化成をTOBで買収すると発表したのだ。昭和電工は売上高や利益では日立化成を上回るが、発表時点での時価総額や従業員数でみれば半分ほど。「小が大を飲む買収」が行き着く先は？
2020年1月31日に投資ファンド「アント・キャピタル・パートナーズ」が、電車・バスなど交通機関向け電気機器などの開発などを行う交通電業社を買収しました。アント・キャピタルは国内外の中堅企業を投資対象とし、ハンズオン型の支援を行っています。
複数のアナリストによると、アップルが2020年3月に満を持して発売する低価格モデル「iPhone SE2」の価格が399ドル（約4万4000円）に固まったようだ。一度は姿を消した400ドル未満の低価格モデルをここに来て再投入する狙いは何か？
ジャパンディスプレイが投資顧問会社のいちごアセットマネジメントから1008億円の出資を受けると発表した。一時は会社更生法の申請まで検討したというJDIの救済に乗り出す大胆な意思決定を下したいちごのスコット・キャロン社長とはどんな人物なのか？
米アップルの廉価版スマートフォン「iPhone SE2」が量産体制に入ったようだ。2020年3月後半の発売に向けて、いずれも台湾に本社を置くフォックスコン、ペガトロン、ウィストロンの3社が急ピッチで量産しているという。SE２は買いなのか？
「iPhone SE2」の発売が間近なようだ。その根拠となるのが2020年1月に実施したAppleオンラインストアの初売り。それがなぜ「SE2」の発売に結びつくのか？実は初売りで特売対象となる機種は、少なくとも今後2年以内には消えるからだ。
米アップルの新型ワイヤレスイヤフォン「AirPods Pro」の販売が好調だ。あまりの売れ行きに、同社が同製品の月産台数を現在の2倍の200万台に引き上げたと伝えられるほどの大ヒット商品になった。この大ヒットの裏には、ある買収劇があった。
グーグルの持株会社である米アルファベットが、ウェアラブル端末メーカーの米Fitbitを21億ドル（約2285億円）で買収した。買収されたFitbitもまた、M＆Aによって成長した企業だ。そこには健康とウェアラブル端末に特化した戦略がある。
2019年11月13日、大手通販会社のパンフレットやカタログなどの印刷を手がけていた千明社（東京都千代田区）が東京地方裁判所へ民事再生法の適用を申請。30億円の負債を抱えて事実上倒産した。が、同社はデジタル化に背を向けていたわけではない。
米アップルのスマホ「iPhone」シリーズの最廉価版「SE2」発売が本決まりになった。2017年モデルの「8」をベースとながら、CPUには最新の「A13チップ」を採用した処理能力の高さが特徴だ。日本でその恩恵を最も受けそうなのがMVNOだ。
2020年に新たなスマートフォンメーカーが日本市場へ参入する。その名は小米科技（シャオミ）。ハイテク企業には珍しく、北京が本社の中国企業だ。スマートフォンやスマートウォッチなど、一般消費者向けの通信デバイス（端末）に強い。どんな会社なのか？
フォックスコンの創業者、郭台銘（テリー・ゴウ）を紹介する。電子機器の受注生産（EMS）で世界最大手で、台湾に本社を構え、工場は主に中国にある。その中核企業の鴻海（ホンハイ）精密工業は2016年、日本の大手家電、シャープを買収した。
この連載コラムでは「間違いだらけのコーポレートガバナンス」と題して、「コーポレートガバナンスの万能性」について懐疑的な視点から考察している。今回はこの連載の核となる「コーポレートガバナンスと企業成長、イノベーション」について説明しよう。
JDIにアップルが救いの手を差し伸べた。しかし、支援は生産を維持する最低限のレベルに留まった。そもそもアップルは目先の液晶パネルの調達が終了すれば、手を引く可能性が高い。とはいえ、有機EL量産への参入は容易ではない。
JDIの再建戦略が迷走している。2019年9月に中国ファンドの嘉実基金管理グループが再建支援から離脱するとの通告を受け、同4月に決まった再建スキームは崩壊した。運命の日はじりじりと近づく。JDIの運命を握るのはアップルだ。その狙いと戦略は？
シェアオフィス「ウィーワーク」を運営するウィーカンパニーが9月下旬に予定していた新規株式公開を10月以降に延期することを決めた。投資家の評価が下がっているためだ。世界最大級のユニコーン企業に育った同社だが、創業のきっかけは個人の不満だった。
サムスン電子が半導体回路を浮かび上がらせるエッチングガスとして用いられるフッ化水素の韓国製品を導入した。日本政府が規制強化に踏み切ってからわずか1カ月半後という「スピード対応」だ。韓国の先端素材内製化は日本経済にどのような影響を与えるのか。
いよいよ米アップルの新型iPhone発表が来月に迫ってきた。次期iPhoneの話題が盛り上がる一方で、すっかり影が薄くなったのが小型端末「iPhone SE」の後継機。しかし「SE2」が登場する可能性はむしろ高くなってきたと言える。なぜか。
中国企業の経営者を紹介するシリーズ。今回はタクシー配車サービス「DiDi」を運営する滴滴出行（ディディチューシン）の創業者で、CEOの程維（チェン・ウェイ）を取り上げる。
2021年には実用的な完全自動運転車が発売されると言われている。シリコンバレーの企業はいち早く自動運転車向けの人工知能（AI）開発に乗り出しており、技術力はナンバーワン。自動車系AIスタートアップの買収と今後対象になりそうな企業を紹介する。
日本発のテックカンパニーは、どのような人工知能（AI）人材を求めているのか？2019年7月18日、東京・六本木のメルカリ本社で同社やDeNA、ABEJA、経済産業省から関係者が集まり、AI開発の人材育成について報告と問題提起があった。
