マスコミが手のひらを返したようにジャニーズ事件を報じ始めた理由

故ジャニー喜多川氏の性加害事件で、かつて沈黙を守っていた国内の大手マスコミが一斉に報道を始めた。まるで手のひらを返したような仕打ちに、ネット上では「水に落ちた犬を叩くのか」との批判もある。だが、大手マスコミが長年にわたってこの事件を取り上げなかった背景には、芸能界を支配するジャニーズ事務所への「忖度」だけではない理由があった。

ジャニー氏事件が「スキャンダル」から「人権問題」に

ジャニーズ事務所は1980年代にシブがき隊や少年隊、光GENJIといったアイドルグループのヒットで存在感を高めてはいたが、芸能界に強い影響力を持つようになったのはSMAPが国民的アイドルになった1990年代半ば以降のことだという。

1988年に元フォーリーブスの北公次氏がジャニー氏による性加害を自著の「光GENJIへ」で実名告発したが、大手マスコミは大きく取り上げていない。この時点ではジャニーズ事務所のポジションは「大手芸能事務所の一つ」であり、報道で「忖度」される存在ではなかった。

それにもかかわらず大きく報じられなかった理由は、ジャニー氏の性加害が「芸能スキャンダル（醜聞）」と見られていたことにある。被害者が警察に性加害を訴えて事件が立件されていれば、ニュースとして取り扱われただろうが、それもなかった。「芸能事務所と所属タレントの内輪もめ」と捉えられ、大手新聞やテレビが取り上げるネタではないと判断されたのである。

状況を一変させたのは、2023年3月に英公共放送BBCが制作した「J-POPの捕食者 秘められたスキャンダル」だった。同番組でBBCがジャニー氏の性加害事件を「芸能スキャンダル」ではなく、未成年に対する性的虐待という「人権問題」と定義したことが大きい。「人権問題」となれば、大手新聞やテレビ局にとっては優先的に報道すべきテーマとなる。それで大手マスコミが一斉にこの事件を取り上げ始めたわけだ。