日本電産がEV戦略にアクセルを踏み込んでいる。 EV戦略にとって重要な取り組みとなる工作機械メーカー・三菱重工工作機械を買収し、トラクションモーターシステムの増産に取り組む。
簿記・会計の知識を身に付けたからといって、企業の決算書がすらすら読めるとは限らない。理論と実践の間に高い壁が立ちはだかっているからだ。公認会計士である著者自身も駆け出しのころ、「決算書が読める状態」とは程遠い場所にいることを知り、大きなショックを受けたという。そんな体験が本書執筆の動機になっている。
積極的なM&Aなどで成長してきた日本電産に陰りが出てきた。新型コロナウイルスの感染拡大の影響で、経済が長期間低迷すると判断し、2021年3月期の売上高目標を2兆円から1兆5000億円に引き下げた。
日本電産会長の永守重信氏が理事長を務め、大学、幼稚園、保育園を運営する永守学園と、中学、高校を運営する京都光楠学園が2021年4月1日に合併することになった。
日本電産がスマートフォンの5G(第5世代移動通信システム)向け冷却部品事業に乗り出した。TOBで傘下に収めた台湾の Chaun-Choung Technology Corp.(CCI)が持つ技術を活用する。
日本電産の永守重信会長は、電気自動車(EV)向けのトラクションモーターの受注見込みが7月時点の90万台から、10月時点では455万台に増大したことを明らかにした。
敵対的な企業買収の実態を広く世間に知らしめた、経済小説家・清水一行氏の代表作の一つ。すでに刊行から30年近く経っており、内容については広く知られている名著なので、ここでは小説のモデルとなった買収事件を紹介する。その後の両社の数奇な運命は…。
日本電産はエンブラコの買収に伴い、欧州委員会からセコップの売却を求められ、売り先企業や売却条件などについて、厳しい指摘を受けたことから198億円もの損失が発生したことを明らかにした。
日本企業が中国と韓国で行うM&Aに変化の兆しが現れてきた。中国ではビジネスを拡大するために買収を積極化している一方、韓国では譲渡が買収を上回ってきた。
日本電産は米国の家電メーカー・ワールプール社のコンプレッサー事業であるエンブラコの関連企業10社中8社の株式取得を完了した。残りの中国企業2 社については2019 年9月末までに取得を完了する予定。