外食大手のダイヤモンドダイニングがゼットンをＴＯＢへ。買収メリットはどこにあるのか考えてみたいと思います。
ソフトバンクが英国ARMホールディングスを3.3兆円で買収と、久々に話題の大型M&Aが報じられた。いつもは企業買収（M&A）に無関心な人たちも今回は新聞やネットの記事に目を通したことだろう。1980年代アメリカのM&A事例を引きながら、M&A用語の意味をもう一度確認してみたい。
新進気鋭のアナリスト巽震二が送るTOBマーケットレビュー連載開始。今回は連結グループ会社の組織再編型TOBに注目したい。総合商社は積極的に事業投資の見直しを行っており、総合商社子会社などに期待できる。
TOBを投資の目線で見るとどうなるのだろうか？「節税ヒントがあるかもブログ」のメタボ税理士が、TOBについて分かりやすく解説する。最終回の今回は全部買い取ってもらえない件について、ハウス食品グループ本社＜2810＞の壱番屋＜7630＞をTOBを事例に紹介する。
2015年5月1日に改正会社法が施行され、現金を対価として少数株主を締め出すキャッシュ・アウト手法として株式等売渡請求の制度が創設されるとともに、株式併合及び全部取得条項付種類株式をキャッシュ・アウト手法として用いることを念頭に置いた制度改正（事前備置書類及び事後備置書類の作成義務等）が行われた。キャッシュ・アウト手法の変化を紹介する。
KDDIと住友商事によるジュピターテレコム（J：COM）の買収で、海外投資家らがTOBの買い付けに応じない株主から強制的に株を買い取る際の価格が「低すぎる」と申し立てた主張を、最高裁が退けたのは記憶に新しいところ。TOBを投資の目線で見るとどうなるのだろうか？「節税ヒントがあるかもブログ」のメタボ税理士が、全3回でTOBについて分かりやすく解説する。
ＴＯＢ件数は公表ベースで11件と前年同期（10件）比で増加した。話題となった案件は、富士通のニフティへTOB、ハウス食品のギャバンへTOBなどがあった。
2016年第1四半期のTOB件数は公表ベースで9件と前年同期（6件）比で減少した。また総プレミアムの平均値は7.63％となっており、他の四半期に比べディスカウントTOBが多かった。
米国において公開買付けのいわゆる二段階買収の手法により対象会社を買収する際に使われるトップ・アップ・オプション。国内での導入に関心が高まっている。トップ・アップ・オプションとは何か、どういう点に注目が集まっているのだろうか。森・濱田松本法律相談事務所大石弁護士、徳田弁護士に解説してもらった。
