脱ガソリン・脱ディーゼルの流れがはっきりしてきた。世界でEV化へ向けた動きが加速している。しかし、まだ不透明な部分もあり、自動車メーカーのEV対応には温度差がある。実は「EVシフト」に消極的なメーカーが好んで使う三つの「キーワード」がある。
トヨタが、東京オリンピックの会場周辺で予定していたイベントやパビリオン展示を中止することが分かった。そうなると気になるのはトヨタがオリンピックに合わせて公開するとしていた全固体電池のお披露目だ。またも先送りとなれば、実現可能性に疑問符がつく。
2021年4月に就任したホンダの三部敏宏社長が2040年にエンジン車の発売を全面的に停止すると表明した。ホンダといえば自動車だけでなく、オートバイや船舶用、汎用と幅広い分野のエンジンを供給する。そのホンダが脱エンジンに踏み切る理由とは何か？
電気自動車の基幹部品である車載電池でトップを独走する中国CATL。2011年12月に創業したリチウムイオン電池ベンチャーで、2017年にはパナソニックを追い抜き、車載電池市場で世界一となった。その技術の「源流」は日本企業にあるという。
本格的なEV時代を迎え、日本経済にとって新たな懸念材料が浮上してきた。EVの基幹部品となるリチウムイオン電池の動向だ。世界の車載電池市場を席巻した日本勢に急ブレーキがかかり、中韓勢に追い越されている。なぜ、こんなことになってしまったのか。
EV Salesによると、2021年1−4月のEVとPHVの世界販売は前年同期比約2.7倍の151万9566台だった。単純計算では年間販売台数は3倍の455万8698台となる。これでも過去最高のペースだが、実際はさらに上振れしそうな勢いだ。
「水素車」が話題だ。トヨタの豊田章男社長が2021年5月に開かれた「スーパー耐久シリーズ2021 第3戦 富士24時間レース」で水素エンジン車のハンドルを握り、話題になったのは記憶に新しい。しかし、「水素車」は水素エンジン車だけではない。
三菱自動車が2024年3月期に、軽仕様の商用EVの車両価格を200万円以下に引き下げる。日本経済新聞が伝えた。2021年3月に生産中止した「ミニキャブ・ミーブ」をリニューアルし、現行価格の約2割引で販売する。軽EV市場への「本格参入」だ。
ホンダが燃料電池車（FCV）「クラリティ フューエル セル」の生産を年内に停止する。米ゼネラル・モーターズ（GM）とのFCV共同開発は継続するが、商用車向けが中心になるとみられる。FCV乗用車の開発からは、事実上撤退することになりそうだ。
EV用電池として本命視されている全固体電池。日本ではトヨタが2020年代前半の実用化を目指し、独VWは電池ベンチャーの米クアンタムスケープと共同開発中で2024年をめどに量産に入る予定だ。「全固体電池の時代」が、まもなくやって来るのだろうか？
トヨタ自動車がEV/PHVの世界販売でランクアップを果たした。米EV/PHV情報サイトのEV Salesによると、2021年第1四半期（1〜3月）のEV/PHV世界販売ランキングで、トヨタは前年同期の17位から14位へと3ランク上昇した。
日産自動車が電気自動車（EV）用電池の「コストカット」に乗り出した。高騰しているレアメタル、コバルトの使用量を削減し、車載電池のコストを現在の1kwh当たり約150ドルから30年前後には3分の2の100ドル以下に引き下げる方針という。
「3年目の復縁」を果たしたトヨタ自動車と、いすゞ自動車。両社は2006年11月に資本提携したが、2018年8月に解消している。なぜここに来て一度は破綻した資本提携を再び結ぶのか？そこにはEVに押されるトヨタの燃料電池車（FCV）戦略がある。
米アップルが2020年代半ばにも発売するEV「アップルカー」の委託生産先として、日本車メーカーを含む6社が打診されているとの報道が駆け巡った。打診を受けた日本車メーカーとはどこか？そして日本車メーカーによるアップルカー生産は実現するのか？
EV量産で世界の先陣を切った日産自動車が年間販売でベスト10から陥落した。EV Salesによると、日産は2019年の7位から14位へ転落、トヨタ自動車も10位から17位へ後退した。これにより日本勢は、世界販売ベスト10から姿を消した。
2020年のEV・プラグインハイブリッド車（PHV）世界販売ランキングによると、1位は米テスラの5人乗り小型EVセダン「モデル3」で、前年比21.7％増の36万5240台。2019年に引き続きトップを守った。一方、2位以下は大混戦となった。
日本電産がEV戦略にアクセルを踏み込んでいる。 EV戦略にとって重要な取り組みとなる工作機械メーカー・三菱重工工作機械を買収し、トラクションモーターシステムの増産に取り組む。
2021年1月にマツダが「MX-30」の電気自動車（EV）モデルを発売し、国産乗用車メーカー5社のEVが出そろった。しかし、タイプも価格もバラバラ。一体、どのモデルが割安なのか？電池容量や航続距離、車格の視点から最も「割安」なEVを探った。
米アップルが電気自動車（EV）の委託生産先として韓国現代自動車と交渉を進めているとの報道が駆け巡った。現代自は「米アップルと協業を検討している」とのコメントを発表したが、「現代自は迷っている」との声も聞かれる。現代自が慎重な理由は何か？
米アップルが電気自動車（EV）生産に乗り出すとの観測が出ている。「プロジェクト・タイタン」がそれで、2024年に自動運転EVの生産開始を目指しているという。アップルは自社で工場を持たず、委託生産をしている。EVは、どこと組んで生産するのか？
東京都の小池百合子知事が都議会で2030年までにガソリン車販売を廃止する方針を明らかにした。政府も2030年代半ばの販売廃止を打ち出しており5年ほど前倒しする格好だ。が「言うは易く行うは難し」。ガソリン車全廃のために都は何をするべきなのか。
日産自動車が小型乗用車「ノート」を全面改良する。ハイブリッド車（HV）の「e-POWER」だけを展開し、ガソリン車は姿を消す。これによりトヨタの「プリウス」や「アクア」と同じHV専用モデルとなる。だが、同じHVでも日産とトヨタでは全く違う。
米エコカー情報サイト「EV Sales」によると、2020年第3四半期（1−9月）累計の電気自動車（EV）・プラグインハイブリッド（PHV）の世界販売で、日産自動車とトヨタ自動車がベスト10から陥落した。欧州や中国メーカーの台頭が目立つ。
中国政府が2035年以降の新車販売を新エネルギー車（NEV）かハイブリッド車（HV）に限定する方針を明らかにした。もっとも、中国での販売台数が多い自動車メーカーにとっては「想定内」。すでに中国でEV化に向けた合弁企業の設立が相次いでいる。
マツダは2021年1月に同社初となる量産EV「MX-30」の国内販売に乗り出す。環境規制が厳しい欧州では2020年9月に発売し、日本では当面、法人向けにリース販売し、一般向けの販売も検討する。欧州で先行した理由は、マツダの苦しい立場にある。
