スポーツ用品大手、デサントに対する伊藤忠商事の敵対的TOBの成否に注目が集まっている。日本で敵対的TOBはほんの数えるほどだが、大手企業同士が争うのは2006年の「北越製紙対王子製紙事件」以来13年ぶり。過去の事例をひも解いてみると。
筆頭株主の伊藤忠商事によるデサントへのTOBは、国内では稀な大手企業同士の敵対的買収（TOB）に発展しそうです。現在の株価が割高なのか、TOB期待値を算出してみました。
伊藤忠商事によるTOBに対し、デサントが「反対」を表明した。これにより敵対的TOBであることが正式に確定した。対抗策としてデサントの意向を受けた友好的な第三者（ホワイトナイト）が現れるのか。TOB攻防戦に発展する可能性が出てきた。
スポーツウエア大手のデサントと筆頭株主の伊藤忠商事との経営対立が後戻りできない状況となっている。伊藤忠は1月31日、事前通告なしで、デサントに対してTOBを開始した。
日産自動車のカルロス・ゴーン前会長が東京地検に逮捕されて半月。当初の「押せ押せ」ムードは徐々に薄れ、仏ルノーの影響力を一掃するのは難しい状況になってきた。ルノーの「食い物」にされないために、日産はどうすればいいのか？その処方箋を探る（前半）
創業家出身のデサント＜8114＞石本社長と筆頭株主である伊藤忠商事＜8001＞の岡藤CEOとの間で、経営方針をめぐる確執が生じています。TOBの可能性はあるのか、空売りのチャンスはあるのか検証してみました。
旧村上ファンド勢力が日本の証券市場を再び震撼させている。「もの言う株主」として企業に大胆な提案を突きつけて最大限の利益を引き出す彼らを、人は「株主権利の守護者」とも「ハゲタカ」とも呼ぶ。その評価はさておき、彼らの「ビジネス」は成功するのか？
敵対的買収で出てくる「濫用的買収者」は法律用語ではありません。今回は濫用的買収者の判断基準と、買収者がM&Aの際に図らずも濫用的買収者と言われないようにするためには何に気を付ければよいのか？ の2点についてお伝えしたいと思います。
敵対的買収とは、どのような場合を指すのでしょうか。今回は敵対的買収とは何かをわかりやすく解説します。
ソレキア株を巡る争奪戦がヒートアップしている。フリージア・マクロス会長の佐々木ベジ氏は31日、TOB価格を3700円から4500円に引き上げた。富士通が29日に3500円から4000円に変更したことに対抗した。今後は富士通の対応が焦点だ。
