事業承継や相続の本質は、会社を継がせる人（オーナー社長）継ぐ人（後継者）、継がない人 （非後継者）の間の「価値観のギャップをどのように埋めていくのか」にある。本書はこんな思いを込め書かれた。
M＆A Onlineが紹介するのは「図解 アパレルゲームチェンジャー」。ZARA、SHEIN、ZOZO、ワークマン、コストコ、LVMH（モエヘネシー・ルイヴィトン）など9社・10のビジネスモデルを取り上げ、勝ちパターンを解き明かした。
M＆A仲介会社を興した現役M＆Aアドバイザーが書いた「M＆Aコンサルタントという仕事」（牟禮 知仁著・幻冬舎刊）は、30歳の業界未経験の元ITエンジニアがM＆Aコンサルタントとして一人前になるまでのストーリーが描かれている。
2021年度に日本企業で最も最終利益が高かったのは約2兆8501億円を稼いだトヨタ自動車。では、2位はどこか？約2兆1800億円の最終利益をあげたONEである。その前身は、赤字垂れ流しで「お荷物」となった不採算事業の「寄せ集め世帯」だった。
創業者の父親と、後継者である娘による権力争いの末に、大手家電量販店に吸収合併された、あの家具販売会社の混乱の状況を思い起こす読者は少なくないだろう。そこに、シェイクスピアの「リア王」の悲劇が重なる。
2023年1月から6月の半年間で40冊以上の書籍やM＆Aの特集記事を組んだ雑誌が出版されました。発売日順にまとめています。
半世紀前の夏、一冊の本が売れに売れた。政治家の著作として異例の91万部を記録する大ベストセラーとなったのが田中角栄著「日本列島改造論」。昭和の名著が復刻版としてよみがえった。
あの岩波新書から「敵対的買収」の解説書である。教養人向けの「意識高い」書籍を出版してきた岩波書店だけに、M＆A Onlineとしては感激もひとしおだ。さすがの岩波新書クオリティーで、敵対的買収についてほとんど知識がない読者でも気軽に読める。
M＆Aを行ったあとにシナジーを発揮し、買い手企業、買収された対象企業ともに成長するためには、PMI（合併後の統合プロセス）が重要になる。著者らはスモールM＆AのPMIは「事業再生コンサルティングそのもの」と力説する。
企業の「通知表」である決算書。しかし、数字を見ても決算書が読めるようにはならない。なぜならビジネスに対する理解が必要不可欠であり、「決算書×ビジネスモデル」の視点を持つことが重要だからだ。
