【資本効率革命の波1-5】「ROEよりも大切なもの」守れますか?
「ROEで社長を辞めますか」-連載第6回は、ROEが8%を下回ると株価が解散価値レベルに落ちるというお話です。ほんとうに「株主の過大な要求に過ぎない」のでしょうか。
まず上場企業が最低限の目標とするのは、やはり前述のISSが定めた最低ROE基準5%です。
これは今後社長を続けていくための最低条件であり、また上場していることの意義を問われる最低水準でもあります。
企業の資本効率通信簿ではROE5%以下は不合格ということを、ISSや多くの機関投資家のガイドラインが意味しています。
この5%は現状の日本企業全般のROEの低さをISSやその他機関投資家が情状酌量した結果の数字であり、投資家の期待するリターンにはまだほど遠いものですので、今後このハードルは引き上げられるのではないかと思われます...
「ROEで社長を辞めますか」-連載第6回は、ROEが8%を下回ると株価が解散価値レベルに落ちるというお話です。ほんとうに「株主の過大な要求に過ぎない」のでしょうか。
「ROEで社長を辞めますか」-連載第5回は、ROEの計算式が意味するところについて解説します。分子も分母も100%株主に帰属する点に注目してください。
今回はROEの向上について論じる前に、株主資本と自己資本について考えてみたいと思います。
ROEは業種やビジネスモデルの違いが言い訳に出来ない業績指標であるといえます。前回に引き続き、なぜROEに注目が集まるのかについて考察してみたいと思います。
連載第2回は、数多くある経営指標のなかで、なぜROEに注目が集まるかについて考えてみたいと思います。