9月9日に開いた日本自動車工業会(自工会)の記者会見で、豊田章男会長(トヨタ自動車社長)は改めて政府が推進する「ガソリン車全廃」に反論した。おりしも自由民主党総裁選挙を控えた時期だけに、次期首相となる総裁候補にプレッシャーをかけた格好だ。
「あのトヨタでもダメなのか…」と、自動運転車開発者が肩を落とす事態が起きた。トヨタ自動車が東京パラリンピック選手村で運行している自動運転車「イーパレット」が、視覚障害の柔道日本代表選手に接触したのだ。その原因が「人間」だった可能性もある。
トヨタファイナンスがサブスクリプションプラットフォーム「TFC SubscMall」のサービスを始めた。親会社のトヨタは自動車利用のサブスクサービス「KINTO」を提供しており、グループ一丸となったサブスク提供に乗り出す。 その課題は?
トヨタが、東京オリンピックの会場周辺で予定していたイベントやパビリオン展示を中止することが分かった。そうなると気になるのはトヨタがオリンピックに合わせて公開するとしていた全固体電池のお披露目だ。またも先送りとなれば、実現可能性に疑問符がつく。
2021年4月に就任したホンダの三部敏宏社長が2040年にエンジン車の発売を全面的に停止すると表明した。ホンダといえば自動車だけでなく、オートバイや船舶用、汎用と幅広い分野のエンジンを供給する。そのホンダが脱エンジンに踏み切る理由とは何か?
2021年3月期にトヨタ自動車<7203>が全保有株を売り払った企業8社が、有価証券報告書で明らかになった。内訳は特定投資株式の6社とみなし保有株式の2社。2020年3月期に社名が明らかになったのは特定投資株式の4社で、2倍に増えている。
本格的なEV時代を迎え、日本経済にとって新たな懸念材料が浮上してきた。EVの基幹部品となるリチウムイオン電池の動向だ。世界の車載電池市場を席巻した日本勢に急ブレーキがかかり、中韓勢に追い越されている。なぜ、こんなことになってしまったのか。
EV用電池として本命視されている全固体電池。日本ではトヨタが2020年代前半の実用化を目指し、独VWは電池ベンチャーの米クアンタムスケープと共同開発中で2024年をめどに量産に入る予定だ。「全固体電池の時代」が、まもなくやって来るのだろうか?
「孝行息子が親を救った」と言えそうだ。トヨタ自動車の2021年3月期連結決算は新型コロナウイルス感染症のパンデミックに見舞われながらも、当期利益は前期比10.3%増の2兆2452億円と2ケタ増になった。その原動力になったのは持ち株会社だった。
トヨタが2021年4月に自社開発の水素エンジンを搭載した「カローラ スポーツ」を富士スピードウェイで初公開した。公道を走行する前提ではなく、「スーパー耐久」に出場するレース車両として開発されている。同じ水素を燃料とする燃料電池車との違いは?